DCF法

将来のキャッシュフローを割引率で現在価値に換算し、投資の経済的妥当性を評価する手法。IT投資プロジェクトの評価において、各年度のキャッシュフローを現在価値に割り引いて合計し、投資判断の根拠とする。NPVやIRRの計算基礎となる。

正味現在価値。投資により将来得られるキャッシュフローの現在価値の合計から投資額を差し引いた値。NPVが正であれば投資は経済的に妥当と判断される。DCF法の代表的な指標。

投資回収期間。投資した金額を回収するまでに要する期間を算出する手法。回収期間が短いほど投資リスクが低いと判断される。計算が容易だが、回収期間後の収益を考慮しない欠点がある。

投資利益率。投資額に対する利益の割合を示す指標。利益÷投資額×100で算出し、IT投資の経済性評価や投資案件の比較に広く用いられる。

内部利益率。投資のNPVがゼロとなる割引率のこと。IRRが資本コストを上回れば投資は妥当と判断される。DCF法の一種で、投資案件の収益性評価に用いられる。

投資によって将来得られるキャッシュフローを現在の価値に割り引いた合計額から投資額を差し引いた値。NPVが正であれば投資は経済的に有利と判断する。IT投資の評価やプロジェクト選定に広く用いられる。

投資額に対する利益の割合を示す指標で、（利益÷投資額）×100で算出する。IT投資の費用対効果を定量的に評価し、投資判断やプロジェクトの優先順位付けに用いられる。