リスク特定

組織の情報資産に対して、どのようなリスクが存在するかを洗い出すプロセス。脅威と脆弱性を把握し、リスクの一覧を作成する。

組織の情報資産に対するリスクを発見、認識、記述するプロセス。リスクアセスメントの最初のステップで、情報資産の洗い出し、脅威・脆弱性の特定を行い、リスク源とその影響を明らかにする。

リスクアセスメントの最初のプロセスで、リスクを発見し、認識し、記述すること。情報資産ごとに脅威と脆弱性、起こり得る事象とその結果を洗い出す。続いてリスク分析、リスク評価を行う。

プロジェクトに影響を与える可能性のあるリスクを特定するプロセス。ブレーンストーミング、デルファイ法、チェックリスト分析、SWOT分析、根本原因分析などの技法を用いる。特定されたリスクはリスク登録簿に記録する。

組織の情報資産に対する脅威と脆弱性を洗い出し、潜在的なリスクを網羅的に特定する活動。リスクアセスメントの最初のステップであり、リスク一覧（リスク登録簿）を作成する。

リスクを発見、認識及び記述するプロセス。リスク源、事象、それらの原因及び起こり得る結果の特定を含む。情報資産の洗い出しと、それらに対する脅威・脆弱性の特定を行う。

リスクアセスメントの最初のプロセスで、リスクを発見し、認識し、記述すること。情報セキュリティでは、機密性・完全性・可用性の喪失につながるリスクを、情報資産、脅威、脆弱性、リスク所有者などの観点から洗い出す。

内部の業務手続や人、システムの不備、あるいは外生的事象によって損失が生じるリスク。事務ミス、システム障害、不正行為、災害などが含まれ、市場リスクや信用リスクと区別して管理される。

調達先や委託先、利用しているソフトウェア部品の側で生じた問題が、自組織の事業や情報セキュリティに波及するリスク。取引先経由の侵入や部品への不正コード混入が典型で、委託先の管理とSBOMによる部品把握が対策となる。

損失を直接引き起こす事故や事象そのもの。火災、地震、盗難などが該当する。損失発生の可能性を高める間接的な条件であるハザードと区別され、リスクの構造を「ハザードがペリルを招き損失に至る」と整理して理解する。

損失を直接もたらすのではなく、事故（ペリル）の発生確率や損害の大きさを高める背景的な条件。可燃物の放置、施錠の習慣がないこと、老朽化した設備などが該当し、これを取り除くことがリスク低減の基本となる。

保険に加入したことで安心し、かえって注意義務がおろそかになって事故の発生確率が高まる状態。サイバー保険でも起こりうるため、免責金額の設定や一定水準の対策の実施を加入条件とすることで抑制する。

1回当たりの予想損失額に年間発生回数を掛けて求める、リスクの定量的評価の指標。対策費用と比較して投資の妥当性を判断する材料になり、年間予想損失額の減少分が対策費用を上回れば経済的に見合うと判断する。