デジタルフォレンジックス

セキュリティインシデントの発生後に、コンピュータやネットワークに残された電子的な証拠を収集・保全・分析する技術。不正アクセスやデータ改ざんの証拠を法的に有効な形で保全し、原因究明や犯人特定に活用する。

インシデントの原因究明や法的な証拠とするため、電子データを保全・分析する技術と手続。復元や解析の前に、改変されていないことを示せる形で証拠保全を行うことが重要となる。

インシデントや不正行為の原因究明と法的証拠の確保のために、電子的記録を保全・分析する技術と手続。証拠の改変を防ぐ保全手順と、取得から分析までの管理の連続性（証拠保全の連鎖）の記録が重要となる。

インシデント発生時にコンピュータやネットワーク上のデジタルデータを法的に有効な形で収集・保全・分析・報告する一連の技術・手法。不正行為の証拠を確保し、インシデントの原因究明や法的措置を支援する。証拠の完全性を維持するため、厳格な手順に従って実施する。

監査人の意見表明の基礎となる事実や情報。十分性（量的な適切さ）と適切性（質的な適切さ＝関連性と信頼性）が求められ、文書・記録・観察結果・ヒアリング結果などの形態がある。

監査意見の裏付けに必要な証拠の量的な適切さ。監査リスクの水準と証拠の質（適切性）との関係で判断され、リスクが高い場合にはより多くの証拠が必要となる。

監査証拠の質的な適切さであり、関連性（監査目的との対応関係）と信頼性（情報源の性質や入手状況に基づく証明力）から構成される。外部から直接入手した証拠は一般に信頼性が高い。

監査人が直接観察・視認して得る監査証拠。施設の入退室管理の現地確認、サーバルームの環境確認、書類の実物確認などがある。直接的な確認により高い証明力を持つ。

文書や記録として存在する監査証拠。契約書、議事録、規程類、システムログ、出力帳票などが該当する。外部から入手した文書は内部文書より一般に高い信頼性がある。

情報システムの信頼性・安全性・効率性を独立かつ客観的な立場から検証・評価し、問題点の指摘と改善勧告を行う活動。組織体の経営活動と業務活動の効果的かつ効率的な遂行に資することを目的とする。