MACアドレスフィルタリング

ネットワーク機器に登録されたMACアドレスを持つ端末のみ接続を許可するセキュリティ対策。主に無線LANアクセスポイントで使用される。ただしMACアドレスは偽装が容易なため、単独での使用は十分な対策にならない。

あらかじめ登録したMACアドレスの機器だけに接続を許す仕組み。手軽だがMACアドレスは偽装できるため、これだけに頼らず暗号化や利用者認証と組み合わせる必要がある。

あらかじめ登録したMACアドレスを持つ機器だけにネットワークへの接続を許す制御。無線LANの簡易な対策として使われるが、MACアドレスは平文で流れ容易に詐称できるため、単独では十分な防御にならない。

無線LANのアクセスポイントやスイッチで、あらかじめ登録したMACアドレスを持つ機器だけに接続を許可する仕組み。手軽に設定できるが、MACアドレスは通信を傍受すれば知ることができ偽装も容易なため、単独では十分な対策とならず、IEEE 802.1Xによる認証などと組み合わせる。

組織の情報セキュリティを管理するための仕組み。ISO/IEC 27001（JIS Q 27001）に基づき、リスクアセスメントを行い、適切な管理策を選定・実施・運用・監視・改善するPDCAサイクルを回す。ISMS適合性評価制度により第三者認証を受けることができる。

経営陣が主導して、組織全体の情報セキュリティ活動を統治・管理するための枠組み。経営戦略と整合した情報セキュリティ方針の策定、資源配分、リスク管理の意思決定を含む。JIS Q 27014（ISO/IEC 27014）で規定されている。

ISMSの要求事項を規定する国際規格。組織がISMSを確立、実施、維持、継続的に改善するための要求事項を定める。日本ではJIS Q 27001として翻訳規格が発行されており、ISMS認証の基準となる。

情報セキュリティ管理策の実践規範を示す国際規格。ISO/IEC 27001の附属書Aに記載された管理策について、詳細な実施の手引きを提供する。組織的管理策、人的管理策、物理的管理策、技術的管理策の4分類で構成される。

経営陣が承認し、組織の情報セキュリティに対する方向性と支持を表明する文書。情報セキュリティの目的、適用範囲、基本方針を定め、組織全体のセキュリティ活動の基盤となる。法令・規制・契約上の要求事項や情報セキュリティの動向を踏まえて策定・改定する。

自然災害やサイバー攻撃などの事業中断リスクに対して、事業の継続性を確保するためのマネジメントシステム。ISO 22301に基づき、事業影響度分析（BIA）、事業継続計画（BCP）の策定・訓練・改善を行う。