業務要件定義

システム化の対象となる業務の内容、業務フロー、ルールなどを明確に定義するプロセス。現状の業務分析に基づき、システムに求められる業務上の要件を整理・文書化する。

新しい業務の内容、流れ、体制、業務上の制約を明確にする作業。システムに何をさせるかを決める前提となり、機能要件・非機能要件の根拠となる。

システム化の対象となる業務が、どうあるべきかを定めること。業務の手順、規則、扱う情報を明らかにし、機能要件を導く前提とする。

システム化の対象となる業務の内容、業務フロー、ルールなどを明確に定義するプロセス。現状の業務分析に基づき、システムに求められる業務上の要件を整理・文書化する。

システム化の対象となる業務の内容、業務フロー、ルールなどを明確に定義するプロセス。現状の業務分析に基づき、システムに求められる業務上の要件を整理・文書化する。

システム化の対象となる業務について、新しい業務の流れ、業務ルール、扱う情報、関係者の役割などを明らかにし、システムに求める要件の前提として定義すること。業務部門が主体となって行い、これを基に機能要件と非機能要件を定める。

システム化の対象となる業務で、何を、どのような手順や条件で行う必要があるかという、業務の側から見た要件。業務要件を明らかにしてから、それを実現するためにシステムが備えるべき機能要件や非機能要件を決める。

システム開発の最初の工程で、システムに求められる機能、性能、操作性、セキュリティなどの要件を明確にして文書にまとめること。業務の要件をもとに、システムとして何を実現するかを定め、利用者の確認を得てから設計に進む。

システム化の目的を達成するために、利害関係者の要求を集めて分析し、システムや業務が満たすべき要件（業務要件、機能要件、非機能要件）を明確にして文書化すること。要件定義の誤りや漏れは後工程での手戻りの大きな原因になるため、利害関係者の合意を得て要件を確定する。

業務要件を実現するためにシステムが提供すべき機能を定めること。機能ごとの入力、処理、出力、画面や帳票、扱うデータの構造と、業務の流れの中での人とシステムの分担を明らかにする。利害関係者の合意を得て、設計の前提とする。

機能以外にシステムが満たすべき品質や制約の条件を定めること。性能・拡張性、可用性、運用・保守性、移行性、セキュリティ、システム環境などの項目について、検証できるよう定量的な目標値で示す。IPAの非機能要求グレードは、項目を漏れなく洗い出して段階的に合意するために使われる。

オブジェクト指向のソフトウェア設計を視覚的に表現するための標準化された表記法。クラス図、シーケンス図、ユースケース図、アクティビティ図、ステートマシン図など複数のダイアグラムで構成され、システムの構造や振る舞いを多角的に表現できる。