DNS水責め攻撃

実在しないランダムなサブドメイン名の問合せを大量に発生させ、キャッシュに載らない問合せを権威DNSサーバへ集中させて機能停止に追い込む攻撃。ランダムサブドメイン攻撃とも呼ばれ、キャッシュDNSサーバも巻き込まれる。

刑法第234条の2に定められた罪で、業務に使うコンピュータやその電磁的記録を壊したり、虚偽の情報や不正な指令を与えたりして、コンピュータに本来の目的に沿った動作をさせない、または目的に反する動作をさせることで業務を妨害する行為を処罰する。DoS攻撃でサーバを停止させる、データを消去・改ざんして業務を止めるといった行為が該当し、未遂も処罰される。

ドメイン名を構成するラベルのうち最も右側にあり、DNSの階層構造で最上位に位置するドメイン。国や地域ごとのccTLD（.jp など）と、分野別のgTLD（.com、.org など）があり、それぞれレジストリが管理する。

同じIPアドレスを複数の地点のサーバに割り当て、送信されたパケットを、ルーティング上で最も近い1つのサーバに届ける通信方式。応答の高速化、負荷の分散、障害時の冗長化に役立ち、DNSのルートサーバやCDNで利用されている。

トランスポート層のコネクションレス型プロトコル。接続の確立や再送制御を行わず、到達や順序を保証しない代わりに、ヘッダが小さく遅延が少ない。DNSの問い合わせ、音声・映像のリアルタイム通信、QUICの基盤などに使われる。

DNSの応答にデジタル署名を付け、受け取ったキャッシュDNSサーバが公開鍵で署名を検証することで、応答が正しい権威DNSサーバから送られ、改ざんされていないことを確かめられるようにしたDNSの拡張仕様。偽の応答をキャッシュさせるDNSキャッシュポイズニングへの対策となるが、通信の暗号化は行わない。

送信ドメイン認証の方式の一つで、ドメインの管理者が、そのドメインのメールを送信してよいサーバのIPアドレスをDNSのTXTレコードに公開し、受信側がエンベロープの送信者のドメインについて、接続してきたサーバのIPアドレスと照合して詐称を検知する仕組み。メールが転送されると認証に失敗しやすい。