IT用語帳
A-1システムライフサイクルプロセス · システム要件定義・ソフトウェア要件定義

機能要件

Functional Requirements

きのうようけん

システムが実現すべき機能に関する要件。どのような入力に対してどの処理を行い何を出力するか、業務のどの手順を支援するかなど、システムが「何をするか」を定める。性能や信頼性など「どのように動くか」に関する非機能要件と対比される。

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他の資格での定義

IP機能要件

システムに実装すべき具体的な機能や振る舞いに関する要件。業務上必要なデータ処理、画面表示、帳票出力など、システムが「何をするか」を定義する。

SG機能要件

システムが実現すべき具体的な機能に関する要件。業務処理の内容、画面・帳票の仕様、データの入出力など、「システムが何をするか」を定義する。利用者の業務要件から導出される。

FE機能要件

システムが実現すべき機能に関する要件。業務処理や画面・帳票の仕様、データ処理など、システムが「何をするか」を明確にする。非機能要件と対比される概念で、ユーザーの業務ニーズを直接反映する。

AP機能要件

システムが実現すべき機能に関する要件。業務処理手順、画面・帳票の仕様、入出力情報、データ処理ルールなど、システムが「何をするか」を明確に定義する。非機能要件と対比して用いられる。

ST機能要件

情報システムが実現すべき業務機能に関する要件。業務処理の内容、入出力データ、処理ロジック、画面・帳票仕様などが含まれる。非機能要件と対比して用いられる。

SA機能要件

システムが提供すべき機能や振る舞いに関する要件。入力に対する処理内容と出力、データの管理方法、業務ルールの実装などを具体的に定義する。非機能要件と対比して用いられる。

ES機能要件

システムが実現すべき機能に関する要件。入力に対してシステムが行うべき処理や出力を定義する。組込みシステムでは、センサからの入力処理、アクチュエータの制御、通信機能などが含まれる。

PD-M機能要件

システムが実現すべき機能に関する要件。業務処理や画面・帳票の仕様、データ処理など、システムが「何をするか」を明確にする。非機能要件と対比される概念で、ユーザーの業務ニーズを直接反映する。

PD-S機能要件

システムが実現すべき機能に関する要件。業務処理や画面・帳票の仕様、データ処理など、システムが「何をするか」を明確にする。非機能要件と対比される概念で、ユーザーの業務ニーズを直接反映する。

Past Exams

過去問での出題

過去問で 22 回出題(ITパスポート試験 7・ITストラテジスト試験 5・プロジェクトマネージャ試験 3・応用情報技術者試験 2・システムアーキテクト試験 2・高度試験 午前Ⅰ 2・システム監査技術者試験 1)。うち 1 回は用語そのものを問う問題です。

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出典: 独立行政法人情報処理推進機構(IPA)の過去問題。問題文は IPA のサイトの PDF で確認できます。「用語を問う問題」は、この用語の説明や特徴そのものを問う問題です。「選択肢」は、問題文ではなく選択肢に出たものです。用語名で照合しているため、関係の薄い問題が含まれることがあります。

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A-1非機能要件定義

システムの機能以外に求められる品質や制約、すなわち性能、可用性、拡張性、セキュリティ、運用性、移行性などを明らかにして定義すること。利用者の目に見えにくく合意が漏れやすいため、IPAの非機能要求グレードなどを使って項目と水準を網羅的に確認する。

A-1性能要件

応答時間、スループット、同時利用者数、処理件数など、システムが満たすべき処理能力に関する要件。業務のピーク時の量を基に定量的に定め、ハードウェア構成や処理方式を決める根拠とし、性能テストで達成を確かめる。

A-1データベース要件

システム要件定義で定める、データベースに関する要件。扱うデータの項目・件数・増加量・保存期間、アクセスの頻度と応答時間、整合性やバックアップ・機密保護の条件などを明らかにし、データベース方式の決定や設計の前提とする。

A-1セキュリティ要件

システムが備えるべきセキュリティ上の要件。認証、アクセス制御、暗号化、ログの取得などの機能と、脅威分析やリスク評価の結果から求められる対策の水準を定める。要件定義の段階で明確にしておくと、後工程での手戻りや脆弱性の作り込みを防げる。

A-1運用要件

システムを本番稼働させた後の運用で満たすべき要件。稼働時間帯、監視の方法、バックアップと復旧の手順、ジョブの運用、障害時の連絡体制、運用要員の体制などを定める。

A-1移行要件

現行のシステムや業務から新しいシステムへ切り替えるために満たすべき要件。移行の対象(データ、プログラム、業務)、移行方式(一斉移行、段階移行、並行移行)、移行の時期、移行中の業務停止の許容範囲、移行後の確認方法などを定める。