IoT

家電、自動車、センサーなど、あらゆるモノがインターネットに接続され、相互にデータをやり取りする仕組み。収集したデータを分析・活用することで、遠隔監視や自動制御、新たなサービスの創出を実現する。Society 5.0の基盤技術の一つ。

モノのインターネット。あらゆる物理的なモノにセンサーや通信機能を搭載し、インターネットに接続してデータの収集・分析・制御を行う仕組み。家電、自動車、産業機器など幅広い分野で活用される。

あらゆるモノをインターネットに接続し、データの収集・送受信を行う技術・仕組み。センサーやデバイスから取得したデータを活用し、業務の効率化や新たなサービスの創出を実現する。情報システム基盤構成方針の策定における重要なIT動向の一つ。

家電、自動車、産業機器などのモノにセンサや通信機能を搭載し、インターネットに接続してデータの収集・分析・制御を行う仕組み。デバイス層、通信層、プラットフォーム層、アプリケーション層の階層で構成される。

家電、センサー、産業機器などあらゆるモノをインターネットに接続し、情報を収集・制御する仕組み。低消費電力・低帯域の通信技術（LPWA等）やMQTT等の軽量プロトコルが活用される。エッジコンピューティングとの連携も重要となる。

様々なモノ（機器、センサ、家電等）がインターネットに接続され、データの収集・送受信・制御を行う仕組み。デバイス層、ネットワーク層、プラットフォーム層、アプリケーション層の4層アーキテクチャで構成される。

人工知能のこと。人間の知的能力をコンピュータで実現する技術の総称。機械学習、深層学習（ディープラーニング）などの手法があり、画像認識、自然言語処理、予測分析などに活用される。生成AIの登場により活用範囲が急速に拡大している。

デジタル社会の形成に関する施策を推進するための基本理念や国・地方公共団体の責務を定めた法律。IT基本法に代わり2021年に施行された。デジタル庁の設置根拠法でもある。

法令で保存が義務付けられている書類について、紙に代えて電子的に保存することを認める法律。スキャナ保存や電子データでの保存要件を定めており、企業の文書管理のデジタル化を促進する。

従業員が個人所有のスマートフォンやPCなどの端末を業務に利用すること。利便性の向上やコスト削減が期待できる一方、情報漏えいやマルウェア感染などのセキュリティリスクへの対策が必要。

デジタル技術やICTを適切に理解し活用する能力。情報の検索・評価・発信、セキュリティ意識、プライバシー保護の理解などを含む。デジタル社会で必要不可欠な基礎的能力とされる。

デジタルトランスフォーメーションの略。デジタル技術を活用して、企業のビジネスモデル、組織、文化を変革し、競争優位性を確立すること。単なるIT化ではなく、ビジネス全体の変革を意味する。