情報漏えい

組織の内部情報や個人情報が外部に流出すること。攻撃による窃取だけでなく、誤送信、記録媒体の紛失、内部者の持出しなど、過失や内部不正によるものも多い。

組織の機密情報や個人情報が、許可されていない外部へ流出すること。不正アクセスやマルウェアによる窃取だけでなく、電子メールの誤送信、記録媒体やPCの紛失・盗難、内部者による持ち出しでも起こる。暗号化、アクセス制御、DLP（データ損失防止）、持出しの管理、教育などで防ぐ。

機密情報や個人情報などが、許可されていない外部へ流出すること。内部者による意図的な持ち出し、マルウェア感染、誤送信、紛失など様々な原因で発生する。組織の信用失墜や損害賠償など深刻な影響をもたらす。

組織が保有する機密情報や個人情報が、意図しない相手に知られたり外部に流出したりすること。外部からの攻撃や内部不正だけでなく、メールの誤送信、記憶媒体の紛失、設定ミスによる公開などの過失でも起こり、機密性を損なう代表的な事故である。

技術的な手法ではなく、人間の心理的な弱点を突いて情報を詐取する手法。電話で管理者を装ってパスワードを聞き出す、肩越しに画面を覗き見る（ショルダーハッキング）、ゴミ箱を漁る（トラッシング）などの手口がある。

取引先や経営者などになりすましたメールを送り、偽の銀行口座へ送金させるなどの詐欺。攻撃者はメールのやり取りを事前に盗み見て、適切なタイミングで偽のメールを送りつける。

アクセス権限を持たない者が、コンピュータやネットワークに不正に侵入・利用する行為。不正アクセス禁止法により処罰の対象となる。他人のIDやパスワードを不正に使用する行為も含まれる。

正当な利用者やシステムを装って不正に活動する行為。他人のIDやパスワードを使ってログインしたり、IPアドレスやメールアドレスを偽装して通信したりする手法がある。

組織の内部者（従業員、委託先など）が権限を悪用して行う不正行為。情報の持ち出し、改ざん、破壊などが該当する。アクセス権限の適切な管理や監視、内部不正防止ガイドラインの整備が対策として重要。

他のプログラムに寄生し、自己伝染機能、潜伏機能、発病機能のいずれか一つ以上を持つプログラム。経済産業省のコンピュータウイルス対策基準で定義されている。感染したファイルの実行により他のファイルにも感染が拡大する。