最小権限の原則

利用者やプログラムに、業務に必要な最小限の権限だけを与える考え方。need-to-knowの原則ともいう。不正やマルウェア感染が起きたときの被害範囲を限定できる。

利用者やプログラムには、業務の遂行に必要な最小限の権限だけを与えるという原則。need-to-knowの考え方に基づき、権限の乱用や誤操作、アカウント奪取時の被害範囲を狭める効果がある。定期的な権限の棚卸しと併せて運用する。

利用者やプログラムに対して、業務遂行に必要な最小限の権限のみを付与するセキュリティの原則。過剰な権限付与によるリスク（不正利用、操作ミスによる被害拡大）を防止する。need-to-know（知る必要性）の原則とも関連する。

利用者、プログラム、プロセスに対して、業務や処理を行うのに必要な最小限の権限だけを与えるという原則。最小権限の原則ともいう。権限の乱用や、アカウントの乗っ取り、脆弱性を突かれたときの被害の範囲を小さくでき、管理者権限を常用しない運用などで実践する。

情報やシステムに対して、誰がどのような操作（読み取り、書き込み、実行など）を行えるかを定めた権限。最小権限の原則に基づき、必要最小限の権限のみを付与する。

組織にとって価値があり、守るべき情報とその関連設備の総称。顧客データや設計図といった情報のほか、それを扱うハードウェア・ソフトウェア・記録媒体・人も含む。台帳を作って把握することが管理の出発点。

ネットワーク間の通信を監視し、設定されたポリシーに基づいてパケットの通過・遮断を制御するセキュリティ装置。パケットフィルタリング型、ステートフルインスペクション型、アプリケーションゲートウェイ型等の方式がある。

ネットワーク機器で通信の許可・拒否を制御するためのルールの一覧。送信元/宛先IPアドレス、ポート番号、プロトコル等の条件を指定する。ルータやファイアウォールでパケットフィルタリングに使用される。上から順に評価され、最初に一致したルールが適用される。

ユーザーやシステムの身元を確認するプロセス。知識情報（パスワード）、所持情報（ICカード、トークン）、生体情報（指紋、虹彩）の3要素（認証の3要素）があり、複数を組み合わせた多要素認証により安全性を高める。

知識（パスワード等）、所有（ICカード、スマートフォン等）、生体（指紋、虹彩等）の3つの認証要素のうち、2つ以上を組み合わせて認証を行う方式。単一要素の認証に比べてセキュリティが大幅に向上し、パスワード漏洩だけでは不正アクセスされない。