損益計算書

一定期間における企業の経営成績を示す財務諸表。売上総利益、営業利益、経常利益、税引前当期純利益、当期純利益の段階的な利益を表示し、収益と費用の対応関係を明確にする。

一定期間における企業の経営成績を示す財務諸表。売上高から各種費用を差し引いて、売上総利益、営業利益、経常利益、当期純利益を段階的に算出する。P/Lとも略される。

企業の一定期間（事業年度など）の経営成績を表す財務諸表。収益から費用を差し引いて利益を求め、売上総利益、営業利益、経常利益、税引前当期純利益、当期純利益の順に段階的に表示することで、本業の稼ぐ力や臨時的な損益の影響を区別して把握できる。P/Lとも呼ぶ。

企業のある時点における財政状態を示す財務諸表。資産（借方）と負債・純資産（貸方）で構成され、流動資産、固定資産、流動負債、固定負債、株主資本などの区分で企業の財務状況を表す。

一定期間における現金の流入と流出を示す財務諸表。営業活動、投資活動、財務活動の3区分で表示し、企業の資金繰りの状況を明らかにする。C/Fとも略される。

売上高と総費用が等しくなり、利益がゼロとなる売上高のこと。固定費÷（1−変動費率）で算出される。損益分岐点を超えると利益が発生し、下回ると損失が発生する。

固定資産の取得原価を、その耐用年数にわたって費用として配分する会計処理。定額法と定率法が代表的な償却方法で、IT機器やソフトウェアも減価償却の対象となる。

加重平均資本コスト。企業の負債と自己資本のコストを、それぞれの構成比で加重平均した資本コスト。投資判断の際のハードルレートとして使用され、WACCを上回る収益率の投資が価値を創造する。

活動基準原価計算。製品やサービスのコストを、実際に消費した活動（アクティビティ）に基づいて配賦する原価計算手法。間接費の正確な配賦が可能となり、従来の配賦基準より精度の高い原価情報を提供する。