損益分岐点

売上高と費用が等しくなり、利益がゼロになる売上高の水準。これを超えると利益が発生し、下回ると損失が生じる。損益分岐点売上高＝固定費÷（1−変動費率）で求められる。

売上高と総費用（固定費＋変動費）が等しくなる点。この点を超えると利益が発生し、下回ると損失が発生する。損益分岐点売上高＝固定費÷（1－変動費率）で算出される。

売上高と総費用が等しくなる点で、利益がゼロとなる売上高のこと。売上高がこの点を超えると利益が発生し、下回ると損失が発生する。固定費÷（1−変動費率）で算出する。

売上高と総費用（固定費＋変動費）が等しくなり、利益も損失も出ない売上高または販売数量。損益分岐点売上高は、固定費÷（1−変動費率）、すなわち固定費÷限界利益率で求める。固定費や変動費率を下げると損益分岐点は下がり、実際の売上高が損益分岐点を上回るほど利益が出やすい。

企業のある時点における財政状態を示す財務諸表。資産（借方）と負債・純資産（貸方）で構成され、流動資産、固定資産、流動負債、固定負債、株主資本などの区分で企業の財務状況を表す。

一定期間における企業の経営成績を示す財務諸表。売上総利益、営業利益、経常利益、税引前当期純利益、当期純利益の段階的な利益を表示し、収益と費用の対応関係を明確にする。

固定資産の取得原価を、その耐用年数にわたって費用として配分する会計処理。定額法と定率法が代表的な償却方法で、IT機器やソフトウェアも減価償却の対象となる。

加重平均資本コスト。企業の負債と自己資本のコストを、それぞれの構成比で加重平均した資本コスト。投資判断の際のハードルレートとして使用され、WACCを上回る収益率の投資が価値を創造する。

活動基準原価計算。製品やサービスのコストを、実際に消費した活動（アクティビティ）に基づいて配賦する原価計算手法。間接費の正確な配賦が可能となり、従来の配賦基準より精度の高い原価情報を提供する。

売上高や生産量の増減にかかわらず、一定額が発生する費用。正社員の給与、地代家賃、減価償却費、保険料などが当たる。売上高から変動費を引いた限界利益で固定費を賄えるかが損益分岐点の考え方の基本で、固定費が大きい企業ほど損益分岐点が高くなる。