責任追跡性

ある行為が、その行為を行ったエンティティに一意に追跡できることを保証する特性。ログの記録などにより、誰がいつ何を行ったかを追跡可能にする。情報セキュリティの付加的な要素の一つ。

誰がいつ何をしたかを後から追跡できる性質。アクセスログや操作記録を残し、利用者IDを個人ごとに割り当てることで確保する。不正の抑止と、発生時の原因究明の両方に役立つ。

ある操作や事象を、それを引き起こした主体まで一意にたどれる特性。利用者IDの個人単位での割当てとアクセスログの取得・保全によって確保し、不正が起きたときの原因究明や事後の責任所在の明確化を可能にする。

ある行為が、その行為を行ったエンティティに一意に追跡できることを保証する特性。ログの記録などにより、誰がいつ何を行ったかを追跡可能にする。情報セキュリティの付加的な要素の一つ。

ある操作や事象について、誰が、いつ、何を行ったかを後から一意に追跡できる特性。利用者IDの個人ごとの割当て、操作ログやアクセスログの取得と改ざんからの保護、時刻の同期などで確保する。

ファイアウォール、IDS/IPS、サーバ等の各種セキュリティ機器やシステムのログを一元的に収集・蓄積し、相関分析によってセキュリティ上の脅威をリアルタイムに検知するシステム。インシデントの早期発見と迅速な対応を支援する。

ネットワーク上の機器間で時刻を同期するためのプロトコル。ログの正確な時刻記録はセキュリティ監視やインシデント調査に不可欠であり、全機器のNTPによる時刻同期が推奨される。NTPリフレクション攻撃に悪用されるリスクもある。

組織の情報セキュリティを管理するための仕組み。ISO/IEC 27001（JIS Q 27001）に基づき、リスクアセスメントを行い、適切な管理策を選定・実施・運用・監視・改善するPDCAサイクルを回す。ISMS適合性評価制度により第三者認証を受けることができる。

経営陣が主導して、組織全体の情報セキュリティ活動を統治・管理するための枠組み。経営戦略と整合した情報セキュリティ方針の策定、資源配分、リスク管理の意思決定を含む。JIS Q 27014（ISO/IEC 27014）で規定されている。

ISMSの要求事項を規定する国際規格。組織がISMSを確立、実施、維持、継続的に改善するための要求事項を定める。日本ではJIS Q 27001として翻訳規格が発行されており、ISMS認証の基準となる。

情報セキュリティ管理策の実践規範を示す国際規格。ISO/IEC 27001の附属書Aに記載された管理策について、詳細な実施の手引きを提供する。組織的管理策、人的管理策、物理的管理策、技術的管理策の4分類で構成される。