プライベートクラウド

特定の企業や組織が専用で利用するクラウド環境。セキュリティやカスタマイズ性に優れ、自社のポリシーに合わせた運用が可能。自社内に構築する場合と、外部のデータセンターに構築する場合がある。

特定の組織専用に構築・運用されるクラウド環境。セキュリティやカスタマイズ性に優れるが、構築・運用コストはパブリッククラウドより高くなる傾向がある。

特定の1組織が専用で利用するクラウド環境。自社の施設内に構築するオンプレミス型と、事業者の設備の一部を専有するホスティング型がある。セキュリティ要件や独自の設定に対応しやすいが、パブリッククラウドに比べて構築と運用の費用が高くなる。

パブリッククラウドとプライベートクラウドやオンプレミスの環境など、異なる形態の環境を連携させて1つのシステムとして利用する形態。機密性の高いデータは自社の環境に置き、需要の変動が大きい処理や分析基盤はパブリッククラウドを使うといった使い分けができる。環境間のネットワーク接続、データの移動、運用管理の統一が課題となる。

クラウド事業者が所有・運用する設備を、インターネット経由で不特定多数の利用者が共有して使うクラウドの形態。初期投資なしで短期間に利用を始められ、需要に応じて資源を柔軟に増減できる。設備や基盤の管理は事業者に任せることになり、責任の分担は共有責任モデルで整理される。

業界団体、自治体、医療機関など、共通の目的やセキュリティ・法令上の要件を持つ複数の組織が共同で利用するクラウドの形態。参加する組織で費用を分担しながら、共通の要件に合わせた環境を利用できる。NISTのクラウドの定義では、パブリック、プライベート、ハイブリッドと並ぶ配置モデルの一つとされる。

クラウドのAPIを経由せず、自組織のサーバやPCなどの環境で動かす大規模言語モデル。公開された重み（オープンウェイト）のモデルを使うことが多い。機密データを外部に送らずに済み、利用料の変動や外部サービスの停止の影響を受けないが、計算資源の確保と運用の負担があり、性能は大規模なクラウドのモデルに劣ることが多い。

ハイパーバイザなどの仮想化層を介さず、物理サーバそのものを1利用者に専有させてクラウドの形態で提供するサービス。仮想化によるオーバーヘッドがなく高い性能を安定して得られ、他の利用者の影響も受けないので、高負荷のデータベース、HPC、ソフトウェアのライセンスが物理サーバ単位の場合などに使われる。