プライベートクラウド

特定の企業や組織が専用で利用するクラウド環境。セキュリティやカスタマイズ性に優れ、自社のポリシーに合わせた運用が可能。自社内に構築する場合と、外部のデータセンターに構築する場合がある。

特定の組織専用に構築・運用されるクラウド環境。セキュリティやカスタマイズ性に優れるが、構築・運用コストはパブリッククラウドより高くなる傾向がある。

特定の1つの組織だけが専用で利用するクラウドの形態。自社のデータセンターに構築するオンプレミス型と、事業者の設備の一部を専有するホスティング型がある。セキュリティの要件や独自の構成に合わせやすい反面、設備の調達や運用の負担が大きく、資源の拡張性はパブリッククラウドに劣る。

パブリッククラウドと、プライベートクラウドやオンプレミスの環境とを連携させて利用する形態。機密性の高いデータは自社の環境で扱い、変動の大きい処理はパブリッククラウドで受け持つなど、要件に応じて使い分けられる。環境間の接続、運用管理、データの移動が課題となる。

サーバやネットワーク機器などの情報システムの設備を、自社の施設内に設置して自社で運用・管理する形態。構成や設定、データの管理を自由に決められる一方、設備の調達や保守、障害・災害への備えをすべて自社で負担し、導入に時間と初期費用がかかる。クラウドサービスと対比される。

複数のクラウド事業者のサービスを組み合わせて利用する形態。特定の事業者への依存（ベンダーロックイン）を避け、用途に応じて各サービスの強みを生かせるほか、障害時の影響を分散できる。一方で、運用管理、セキュリティ設定、費用の管理が複雑になる。

クラウド事業者が、インターネットなどを通じて不特定多数の利用者に共用の基盤でサービスを提供するクラウドの実装モデル。初期投資なしで短期間に利用を始められ、利用量に応じて費用を払う。基盤の構成や管理は事業者に任せるため、自由度はプライベートクラウドより低い。

業界団体や自治体など、目的やセキュリティ要件を共有する複数の組織が共同で利用するクラウドの実装モデル。共同で構築・運用することで、プライベートクラウドに近い管理性を保ちながら費用を分担できる。自治体の共同利用型システムなどが例である。

ハイパーバイザなどの仮想化層を介さず、物理サーバそのものを1利用者に専有させてクラウドの形態で提供するサービス。仮想化によるオーバーヘッドがなく高い性能を安定して得られ、他の利用者の影響を受けないため、高負荷の処理やライセンス・規制上の制約がある用途に向く。