パブリッククラウド

クラウドサービス事業者が、不特定多数の利用者に対してインターネット経由で提供するクラウド環境。共有のリソースを利用するため、初期投資が少なくスケーラビリティに優れる。

クラウドサービス事業者が不特定多数の利用者に対してインターネット経由で提供するクラウドサービス。初期投資不要で利用開始でき、スケーラビリティに優れるが、セキュリティ管理はサービス事業者に依存する。

クラウド事業者が所有・運用する設備を、インターネット経由で不特定多数の利用者が共有して使うクラウドの形態。初期投資なしで短期間に利用を始められ、需要に応じて資源を柔軟に増減できる。設備や基盤の管理は事業者に任せることになり、責任の分担は共有責任モデルで整理される。

クラウドサービス事業者が不特定多数の利用者に対してインターネット経由で提供するクラウドサービス。初期投資不要で利用開始でき、スケーラビリティに優れるが、セキュリティ管理はサービス事業者に依存する。

特定の1組織が専用で利用するクラウド環境。自社の施設内に構築するオンプレミス型と、事業者の設備の一部を専有するホスティング型がある。セキュリティ要件や独自の設定に対応しやすいが、パブリッククラウドに比べて構築と運用の費用が高くなる。

業界団体や自治体など、目的やセキュリティ要件を共有する複数の組織が共同で利用するクラウドの実装モデル。共同で構築・運用することで、プライベートクラウドに近い管理性を保ちながら費用を分担できる。自治体の共同利用型システムなどが例である。

パブリッククラウドと、プライベートクラウドやオンプレミスの環境とを連携させて利用する形態。機密性の高いデータは自社の環境で扱い、変動の大きい処理はパブリッククラウドで受け持つなど、要件に応じて使い分けられる。環境間の接続、運用管理、データの移動が課題となる。

クラウドの特性の一つで、事業者の計算資源をプールとして集約し、マルチテナントモデルで複数の利用者に需要に応じて動的に割り当てること。利用者は通常、資源の物理的な所在を正確には知らないが、国やデータセンターなどの単位で場所を指定できる場合がある。

クラウドの特性の一つで、ストレージ、処理能力、帯域幅、利用者アカウント数など、サービスの種類に応じた資源の利用量が計測され、自動的に制御・最適化されること。利用量は事業者と利用者の双方に見える形で報告され、従量課金の根拠となる。

クラウドサービスの利用形態のうち、サーバの台数や性能の管理、負荷に応じた拡張・縮小まで事業者が担い、利用者はサーバを意識せずに機能やデータの利用だけを行うもの。サーバレスのクエリサービスやオブジェクトストレージが典型で、処理量に応じた課金になることが多い。運用の負担は最も小さいが、事業者の仕様への依存度は高くなる。