カーボンニュートラル

温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させ、実質的にゼロにすること。日本は2050年までにカーボンニュートラルの達成を宣言している。排出削減と森林等による吸収の両面で取り組む。

脱炭素社会の実現に向けて、再生可能エネルギーの導入拡大と原子力発電の活用を進めるため、電気事業法や原子力基本法などをまとめて改正した法律。2023年に成立し、GX推進法とともにGX（グリーントランスフォーメーション）を進める法制度の柱となっている。

高断熱化や高効率な設備による省エネルギーと、太陽光発電などの創エネルギーにより、年間の一次エネルギー消費量の収支を正味ゼロにすることを目指した建築物。日本では削減率に応じて、正味ゼロ以下の『ZEB』、75%以上削減のNearly ZEB、省エネだけで50%以上削減のZEB Ready、大規模建築物を対象とするZEB Orientedの段階が定められている。