認証

システムを利用しようとしている人や機器が、本人（本物）であることを確かめること。利用者IDとパスワードのような記憶しているもの（知識）、ICカードやスマートフォンのような持っているもの（所持）、指紋や顔のような身体の特徴（生体）を使い、異なる種類を2つ以上組み合わせる多要素認証にすると安全性が高まる。

利用者、機器、メッセージなどが、主張しているとおりの本物であることを確かめること。利用者の認証には、知識（パスワード）、所持（ICカード、スマートフォン）、生体（指紋、静脈）の要素を使い、異なる要素を組み合わせる多要素認証で安全性を高める。認証で本人を確かめたうえで、利用できる資源や操作を決めることを認可という。

利用者、機器、メッセージなどが、主張しているとおりの本物であることを確かめること。利用者の認証には知識（パスワード）、所持（ICカード、スマートフォン）、生体（指紋、静脈）の要素を使い、異なる要素を組み合わせる多要素認証で安全性を高める。通信相手の認証にはデジタル証明書を、メッセージの認証にはMACやデジタル署名を使う。

ユーザやシステムの身元を確認するプロセス。知識認証（パスワード）、所有物認証（トークン）、生体認証（指紋等）の3要素があり、多要素認証（MFA）でセキュリティを強化する。OAuth、SAMLなどの標準プロトコルがある。

利用者、機器、通信相手、メッセージなどが、主張しているとおりの本物であることを確かめること。利用者の認証には知識・所持・生体の3要素がある。ネットワークでは、IEEE 802.1XとRADIUSによる接続時の端末や利用者の認証、TLSのサーバ証明書によるサーバの認証、メッセージ認証コード（MAC）による改ざんの検出などが使われる。

システムにアクセスするユーザの本人性を確認する仕組み。知識認証（パスワード等）、所持認証（ICカード等）、生体認証（指紋等）の3要素があり、多要素認証により安全性を高める。

ユーザーやシステムの身元を確認するプロセス。知識情報（パスワード）、所持情報（ICカード、トークン）、生体情報（指紋、虹彩）の3要素（認証の3要素）があり、複数を組み合わせた多要素認証により安全性を高める。

Webサービス間でユーザーの認可情報を安全に連携するためのオープンプロトコル。ユーザーがパスワードを第三者に渡すことなく、限定的なアクセス権限を他のサービスに委譲できる仕組みを提供する。

マネーロンダリング（資金洗浄）とテロ資金供与を防ぐ対策（AML・CFT）を支援するシステム。取引時の本人確認、制裁対象者リストとの照合、取引の監視による疑わしい取引の検知と届出などを自動化し、金融機関の負担を軽減する。

情報やシステムの資源を利用できる人や操作を、認証と認可によって制限すること。利用者ごとにアクセス権を設定し、業務に必要な範囲だけを許可する。物理的な区画への立入りの制限を含めて使うこともある。

プロジェクトの存在を公式に認可する文書。プロジェクトの目的、主要な成果物、前提条件、制約条件、概算予算、マイルストーン、プロジェクトマネージャの権限などを記載する。スポンサーが発行し、プロジェクトの正式な開始を意味する。

認可されたユーザにサービスを利用する権利を付与し、認可されていないアクセスを防止するプロセス。情報セキュリティ方針と連携して、適切なアクセス権限の管理を行う。

Webサービス間で認可情報を安全に委譲するためのプロトコル。リソースオーナーの許可を得て、サービス（クライアント）に対してアクセストークンを発行し、適切な権限の範囲内でリソースへのアクセスを許可する。認証ではなく認可のためのプロトコルである。