デジタル署名

送信者の秘密鍵でデータのハッシュ値を暗号化して付与する電子的な署名。受信者は送信者の公開鍵で検証し、データの改ざんがないことと送信者の本人確認を行える。

公開鍵暗号技術を応用して、電子文書の作成者の本人確認（認証）と、内容が改ざんされていないこと（完全性）を保証する技術。送信者が秘密鍵で署名を作成し、受信者が公開鍵で検証する。否認防止にも有効。

公開鍵暗号技術を応用し、データの作成者の本人確認（認証）とデータの改ざん検知（完全性）を実現する技術。送信者が秘密鍵で署名を作成し、受信者が公開鍵で検証する。電子文書の真正性保証に使用される。

送信者の秘密鍵でメッセージのハッシュ値を暗号化して生成する電子的な署名。受信者は送信者の公開鍵で復号し、メッセージの改ざんがないこと（完全性）と送信者本人であること（認証・否認防止）を検証できる。

送信者の秘密鍵でデータのハッシュ値を暗号化して付与する電子的な署名。受信者は送信者の公開鍵で検証し、データの改ざん検知（完全性）と送信者の認証（真正性）、否認防止を実現する。

公開鍵暗号技術を用いて、データの送信者の認証と改ざん検出を行う仕組み。送信者が秘密鍵でデータのハッシュ値を暗号化し、受信者が公開鍵で検証する。ファームウェア更新やセキュアブートでの正当性検証に使用される。

送信者の秘密鍵でメッセージのハッシュ値を暗号化したもの。受信者は送信者の公開鍵で復号・検証することで、送信者の認証（なりすまし防止）とメッセージの改ざん検出を実現する。否認防止にも利用される。

電子署名が手書きの署名や押印と同等に通用するための法的な基盤を定めた法律で、正式名称は「電子署名及び認証業務に関する法律」。本人だけが行うことができる電子署名が付された電子文書は、本人の意思で作成されたもの（真正に成立したもの）と推定される。電子証明書を発行する認証業務のうち一定の基準を満たすものを国が認定する、特定認証業務の認定の制度も定めている。

大きな二つの素数の積を素因数分解することが計算量的に困難であることを安全性の根拠とする公開鍵暗号方式。暗号化とデジタル署名の両方に使え、現在は2048ビット以上の鍵長が推奨される。大規模な量子コンピュータが実現すると解読されるおそれがあるため、耐量子計算機暗号への移行が検討されている。

楕円曲線上の点の演算における離散対数問題を解くことの困難さを安全性の根拠とする公開鍵暗号方式。RSA暗号と同等の安全性を、はるかに短い鍵長（256ビット程度でRSAの3072ビット相当）で実現でき、処理が軽いため、TLSの鍵共有（ECDHE）やデジタル署名（ECDSA）、ICカードなどで広く使われる。

電子署名法に基づき、一定の基準を満たすとして主務大臣の認定を受けた認証業務の事業者。その発行する電子証明書に基づく電子署名には、法的な推定効が働きやすい。

平文を、暗号アルゴリズムと鍵を使って第三者が読めない暗号文に変換すること。元に戻すことを復号という。通信の盗聴や、PC・記憶媒体の紛失や盗難による情報漏えいを防ぐ技術的な対策で、暗号化と復号に同じ鍵を使う共通鍵暗号方式と、公開鍵と秘密鍵の組を使う公開鍵暗号方式がある。鍵の管理が不適切だと効果が失われる。

無線通信を使って、機器のソフトウェアやファームウェアを遠隔で更新する仕組み。自動車、家電、IoT機器を回収せずに、脆弱性の修正や機能の追加ができる。更新データの改ざんを防ぐ電子署名の検証、更新に失敗したときに元の版に戻す仕組み、更新中の安全の確保が必要となる。