ゼロ知識証明

ある事実を知っていることを、その内容自体は一切明かさずに相手へ納得させる暗号手法。パスワードそのものを送らない認証や、年齢などの属性を開示せずに条件を満たすことだけを示す用途に応用される。

ある事実を知っていることを、その事実そのものを明かすことなく証明する暗号技術。パスワードや秘密情報を相手に渡さずに認証を行える。ブロックチェーンのプライバシー保護や認証プロトコルに応用される。

個人データを匿名化する高度な手法の一つで、年齢や住所などの組合せが同じレコードがデータ中に必ずk件以上存在するように、値の一般化や削除を行うこと。どのレコードも少なくともk人のうちの誰かまでしか絞り込めないため、他の情報と照合して個人を特定されることを防ぐ。kが大きいほど安全だが、データの精度は下がる。

ブロックチェーンなどの技術を基盤に、インターネット上で電子的に記録・移転される財産的価値で、ビットコインが代表例。資金決済法で定義され、交換業者には登録制が設けられている。法定通貨ではなく価格変動が大きく、かつては仮想通貨と呼ばれた。

特定の管理者や中央の経営組織をもたず、ブロックチェーン上のスマートコントラクトで定めたルールに従って運営される組織。参加者はガバナンストークンなどを保有し、提案への投票によって意思決定を行い、その記録は公開される。透明性が高い一方、法的な位置づけや責任の所在、少数の大口保有者による支配が課題とされる。

非代替性トークンのこと。ブロックチェーン技術を用いて、デジタルデータに唯一無二の価値を付与する技術。デジタルアート、ゲームアイテム、音楽などの所有権証明に活用される。

システムやサービスの企画・設計の段階から、プライバシーを保護する仕組みを組み込んでおく考え方。カナダ・オンタリオ州の情報・プライバシー・コミッショナーだったアン・カブキアンが提唱し、問題が起きてからではなく事前に対策する、初期設定でプライバシーを守る、などの7原則からなる。

分散したノードが、どのデータ（取引の順序やブロック）を正しいものとするかについて合意するための手順。ブロックチェーンでは、計算量の競争で記録者を決めるPoW（プルーフオブワーク）、保有量などに応じて決めるPoS（プルーフオブステーク）、投票で決めるPBFT系の方式がある。一般の分散システムでは、障害のあるノードがあっても複製の状態をそろえるPaxosやRaftが使われる。