固定費

売上高や生産量の増減に関係なく一定額発生する費用。家賃、人件費（固定給）、減価償却費などが該当する。売上がゼロでも発生する費用であり、損益分岐点に大きく影響する。

売上高や生産量の増減にかかわらず一定額が発生する費用。正社員の給与、地代家賃、減価償却費、保険料などが該当し、損益分岐点の計算では変動費と区別して扱う。

売上高や生産量の増減にかかわらず、一定額が発生する費用。正社員の給与、地代家賃、減価償却費、保険料などが当たる。売上高から変動費を引いた限界利益で固定費を賄えるかが損益分岐点の考え方の基本で、固定費が大きい企業ほど損益分岐点が高くなる。

売上高や生産量の増減にかかわらず、一定期間に一定額が発生する費用。正社員の給与などの人件費、減価償却費、地代家賃、保険料などが該当する。固定費の割合が高い企業は損益分岐点が高くなる一方、損益分岐点を超えると売上の増加に応じて利益が大きく伸びる。

売上高や生産量に比例して増減する費用。原材料費、外注加工費、販売手数料などが該当する。売上が増えると変動費も増加し、売上が減ると変動費も減少する。

売上高と総費用（固定費＋変動費）が等しくなる点。この点を超えると利益が発生し、下回ると損失が発生する。損益分岐点売上高＝固定費÷（1－変動費率）で算出される。

固定資産の取得費用を、その資産の耐用年数にわたって費用として配分する会計処理。定額法（毎年同額を償却）と定率法（毎年一定割合を償却）が主な方法。サーバやPCなどのIT機器にも適用される。

企業のある時点における財政状態を示す財務諸表。資産（左側）と負債・純資産（右側）で構成され、資産＝負債＋純資産の関係が成り立つ。企業の財務健全性を把握するための重要な書類。

製品やサービスを生産・提供するために消費された経済的資源の金額。材料費、労務費、経費などで構成され、製造原価と販売費及び一般管理費に大別される。

売上高から売上原価を差し引いた利益。売上総利益ともいい、企業の基本的な収益力を示す指標である。粗利益から販売費及び一般管理費を差し引くと営業利益となる。