減価償却

建物や機械設備などの固定資産の取得原価を、その使用可能期間（耐用年数）にわたって費用として配分する会計手続き。定額法と定率法が代表的な計算方法。

固定資産の取得原価を、その耐用年数にわたって費用として配分する会計処理。定額法と定率法が代表的な償却方法で、IT機器やソフトウェアも減価償却の対象となる。

長期にわたって使用する資産の取得費用を、耐用年数にわたって分割して費用計上する会計処理。サーバなどの設備投資は購入時に全額を費用とせず、各年度に配分してサービスの原価に反映させる。

固定資産の取得費用を、その資産の耐用年数にわたって費用として配分する会計処理。定額法（毎年同額を償却）と定率法（毎年一定割合を償却）が主な方法。サーバやPCなどのIT機器にも適用される。

売上高や生産量の増減にかかわらず、一定額が発生する費用。人件費、賃借料、減価償却費、保険料などが該当する。損益分岐点分析において重要な要素となる。

売上高や生産量に比例して増減する費用。原材料費、外注加工費、販売手数料などが該当する。売上が増えると変動費も増加し、売上が減ると変動費も減少する。

売上高と総費用（固定費＋変動費）が等しくなる点。この点を超えると利益が発生し、下回ると損失が発生する。損益分岐点売上高＝固定費÷（1－変動費率）で算出される。

企業のある時点における財政状態を示す財務諸表。資産（左側）と負債・純資産（右側）で構成され、資産＝負債＋純資産の関係が成り立つ。企業の財務健全性を把握するための重要な書類。

製品やサービスを生産・提供するために消費された経済的資源の金額。材料費、労務費、経費などで構成され、製造原価と販売費及び一般管理費に大別される。

売上高から売上原価を差し引いた利益。売上総利益ともいい、企業の基本的な収益力を示す指標である。粗利益から販売費及び一般管理費を差し引くと営業利益となる。