減価償却

固定資産の取得費用を、その資産の耐用年数にわたって費用として配分する会計処理。定額法（毎年同額を償却）と定率法（毎年一定割合を償却）が主な方法。サーバやPCなどのIT機器にも適用される。

固定資産の取得原価を、その耐用年数にわたって費用として配分する会計処理。定額法と定率法が代表的な償却方法で、IT機器やソフトウェアも減価償却の対象となる。

長期にわたって使用する資産の取得費用を、耐用年数にわたって分割して費用計上する会計処理。サーバなどの設備投資は購入時に全額を費用とせず、各年度に配分してサービスの原価に反映させる。

固定資産の取得費用を、その資産の耐用年数にわたって費用として配分する会計処理。定額法（毎年同額を償却）と定率法（毎年一定割合を償却）が主な方法。サーバやPCなどのIT機器にも適用される。

売上高と総費用が等しくなる点で、利益がゼロとなる売上高のこと。売上高がこの点を超えると利益が発生し、下回ると損失が発生する。固定費÷（1−変動費率）で算出する。

決算日時点における企業の財政状態を示す財務諸表。資産（借方）と負債・純資産（貸方）で構成され、「資産＝負債＋純資産」の等式が成り立つ。B/Sとも略される。

一定期間における企業の経営成績を示す財務諸表。売上高から各種費用を差し引いて、売上総利益、営業利益、経常利益、当期純利益を段階的に算出する。P/Lとも略される。

総資産利益率。企業が保有する総資産を使ってどれだけの利益を生み出したかを示す収益性指標。当期純利益÷総資産×100で算出し、経営効率の評価に用いる。

自己資本利益率。株主が出資した自己資本に対してどれだけの利益を生み出したかを示す指標。当期純利益÷自己資本×100で算出し、株主から見た投資効率の評価に用いる。

企業の短期的な支払能力を示す安全性指標。流動資産÷流動負債×100で算出し、200%以上が望ましいとされる。1年以内に現金化できる資産で短期の負債を返済できるかを判断する。