キャッシュフロー計算書

一定期間における現金の流入と流出を示す財務諸表。営業活動、投資活動、財務活動の3区分で表示し、企業の資金繰りの状況を明らかにする。C/Fとも略される。

一定期間における企業の現金収支を示す財務諸表。営業活動、投資活動、財務活動の3区分でキャッシュフローを表示し、企業の資金繰りの状況を明らかにする。

企業の一定期間のキャッシュ（現金及び現金同等物）の増減を、営業活動、投資活動、財務活動の3区分で表示する財務諸表。企業の資金の流れと健全性を把握するために用いる。

企業の一定期間の資金（現金及び現金同等物）の流れを、営業活動、投資活動、財務活動の3つに区分して示す財務諸表。会計上の利益が出ていても資金が不足することがあるため、資金の実際の増減を把握するのに使う。営業活動と投資活動によるキャッシュフローの合計をフリーキャッシュフローとして見ることが多い。

企業のある時点における財政状態を示す財務諸表。左側（借方）に資産、右側（貸方）に負債と純資産を記載し、「資産＝負債＋純資産」の関係が成り立つ。B/Sとも略される。

一定期間における企業の経営成績を示す財務諸表。売上総利益、営業利益、経常利益、税引前当期純利益、当期純利益の段階的な利益を表示し、収益と費用の対応関係を明確にする。

売上高や生産量の増減にかかわらず、一定額が発生する費用。人件費、賃借料、減価償却費、保険料などが該当する。損益分岐点分析において重要な要素となる。

売上高や生産量に比例して増減する費用。原材料費、外注加工費、販売手数料などが該当する。売上が増えると変動費も増加し、売上が減ると変動費も減少する。

売上高と総費用（固定費＋変動費）が等しくなる点。この点を超えると利益が発生し、下回ると損失が発生する。損益分岐点売上高＝固定費÷（1－変動費率）で算出される。

固定資産の取得費用を、その資産の耐用年数にわたって費用として配分する会計処理。定額法（毎年同額を償却）と定率法（毎年一定割合を償却）が主な方法。サーバやPCなどのIT機器にも適用される。