流動比率

流動資産÷流動負債×100で求められる、企業の短期的な支払能力を示す指標。一般的に200%以上が望ましいとされる。100%を下回ると短期的な資金繰りに問題がある可能性を示す。

企業の短期的な支払能力を示す安全性指標。流動資産÷流動負債×100で算出し、200%以上が望ましいとされる。1年以内に現金化できる資産で短期の負債を返済できるかを判断する。

流動資産を流動負債で割った値で、1年以内に返済すべき負債を、1年以内に現金化できる資産でどれだけ賄えるかを示す短期の安全性（支払能力）の指標。流動資産÷流動負債×100（%）で求め、一般に200%以上が望ましいとされる。より換金性の高い当座資産で計算するものを当座比率という。

売上高や生産量の増減にかかわらず、一定額が発生する費用。人件費、賃借料、減価償却費、保険料などが該当する。損益分岐点分析において重要な要素となる。

売上高や生産量に比例して増減する費用。原材料費、外注加工費、販売手数料などが該当する。売上が増えると変動費も増加し、売上が減ると変動費も減少する。

売上高と総費用（固定費＋変動費）が等しくなる点。この点を超えると利益が発生し、下回ると損失が発生する。損益分岐点売上高＝固定費÷（1－変動費率）で算出される。

固定資産の取得費用を、その資産の耐用年数にわたって費用として配分する会計処理。定額法（毎年同額を償却）と定率法（毎年一定割合を償却）が主な方法。サーバやPCなどのIT機器にも適用される。

企業のある時点における財政状態を示す財務諸表。資産（左側）と負債・純資産（右側）で構成され、資産＝負債＋純資産の関係が成り立つ。企業の財務健全性を把握するための重要な書類。

製品やサービスを生産・提供するために消費された経済的資源の金額。材料費、労務費、経費などで構成され、製造原価と販売費及び一般管理費に大別される。