コミュニケーションチャネル

関係者間で情報をやり取りする経路。参加者がn人のとき経路数はn(n-1)÷2で求められ、人数の増加に対して急激に増える。この性質から、大規模プロジェクトでは情報伝達の窓口を集約する必要が生じる。

作業の進み具合、コストの消化、課題やリスクの状況をステークホルダに定期的に伝える文書。計画との差異と対応方針を示すことで、早期の意思決定を促す。

送り手が特定の相手に情報を届ける方式。メールや報告書の配布が該当する。確実に発信できるが、相手が読んで理解したかまでは保証されない。

受け手が必要なときに自分で情報を取りに行く方式。共有サイトやポータルへの掲載が該当する。情報量が多い場合や対象者が多数の場合に適する。

当事者どうしがその場でやり取りする方式。会議、電話、テレビ会議が該当する。認識の食い違いをその場で解消でき、合意形成や課題の検討に最も適する。

映像と音声を用いて離れた拠点の参加者が会議を行う仕組み。表情や資料を共有しながら双方向にやり取りでき、移動の時間と費用を削減できる。回線品質が議論の質に影響する。

コミュニケーション計画に従って、ステークホルダへ実際に届けられた情報。誰に何をいつ配布したかを記録しておくことで、伝達漏れや認識の食い違いの確認ができる。