脅威

情報資産に損害を与える原因となり得る事象や行為。不正アクセス、マルウェア、盗聴、なりすましのような技術的脅威、誤操作や紛失、ソーシャルエンジニアリングのような人的脅威、災害や故障、盗難のような物理的脅威に分けられる。脅威が脆弱性に付け込むことで、情報セキュリティの事故が起きる。

システムや組織に損害を与える事象の潜在的な原因。人為的脅威（不正アクセス、内部不正、誤操作）と環境的脅威（地震、火災、故障）に大別され、脆弱性と組み合わさってリスクが顕在化する。

情報資産に損害を与える原因となり得る事象や行為。不正アクセスやマルウェアといった人為的なもの、地震や火災などの環境的なもの、誤操作のような偶発的なものに分けられる。

システム又は組織に損害を与える可能性がある、望ましくないインシデントの潜在的な原因。JIS Q 27000では「一つ以上の要因によって付け込まれる可能性がある、資産又は管理策の弱点」を脆弱性と区別して定義している。

システムや組織に損害を与える可能性がある、望ましくないインシデントの潜在的な原因。不正アクセス、マルウェア、内部不正などの意図的なもの、誤操作や紛失などの偶発的なもの、地震や火災などの環境的なものに分けられ、脆弱性に付け込むことでリスクが生じる。

悪意のあるソフトウェアの総称。コンピュータウイルス（他のプログラムに寄生して感染）、ワーム（自己複製して拡散）、トロイの木馬（正規プログラムを装う）、ランサムウェア（データを暗号化して身代金要求）、スパイウェア（情報窃取）などがある。

技術的な手段ではなく、人間の心理的な隙や行動の習性を利用して機密情報を取得する手法。電話で管理者を装ってパスワードを聞き出す、ショルダーハッキング（画面の覗き見）、トラッシング（ゴミ箱漁り）などがある。

利用者やデータ、システムが、主張どおりのものであることを確実にする特性。機密性・完全性・可用性に加えられる情報セキュリティの追加特性の一つで、認証やデジタル署名によって「なりすまし」でないことを保証する。

ある操作や事象を、それを引き起こした主体まで一意にたどれる特性。利用者IDの個人単位での割当てとアクセスログの取得・保全によって確保し、不正が起きたときの原因究明や事後の責任所在の明確化を可能にする。

ある行為や事象が起きた事実を、後から当事者に否認されないようにする特性。デジタル署名やタイムスタンプ、改ざん困難なログによって、送信者が「送っていない」と主張できない証跡を残す。電子商取引の成立要件として重要。

情報セキュリティの文脈では、意図した動作と結果が一貫して得られる特性を指す。処理が期待どおりに再現され、想定外の挙動や誤った結果を生まないことを意味し、真正性・責任追跡性・否認防止とともに追加特性に位置づけられる。