脅威

情報資産に損害を与える原因となり得る事象や行為。不正アクセス、マルウェア、盗聴、なりすましのような技術的脅威、誤操作や紛失、ソーシャルエンジニアリングのような人的脅威、災害や故障、盗難のような物理的脅威に分けられる。脅威が脆弱性に付け込むことで、情報セキュリティの事故が起きる。

システムや組織に損害を与える事象の潜在的な原因。人為的脅威（不正アクセス、内部不正、誤操作）と環境的脅威（地震、火災、故障）に大別され、脆弱性と組み合わさってリスクが顕在化する。

情報資産に損害を与える可能性のある事象や要因。不正アクセスやマルウェアなどの意図的脅威、誤操作や紛失などの偶発的脅威、地震・火災などの環境的脅威に分類される。脆弱性を突いて顕在化するとリスクとなる。

システム又は組織に損害を与える可能性がある、望ましくないインシデントの潜在的な原因。JIS Q 27000では「一つ以上の要因によって付け込まれる可能性がある、資産又は管理策の弱点」を脆弱性と区別して定義している。

システムや組織に損害を与える可能性がある、望ましくないインシデントの潜在的な原因。不正アクセス、マルウェア、内部不正などの意図的なもの、誤操作や紛失などの偶発的なもの、地震や火災などの環境的なものに分けられ、脆弱性に付け込むことでリスクが生じる。

脅威につけ込まれる弱点。ソフトウェアの不具合（セキュリティホール）だけでなく、規程の不備、教育不足といった人的・組織的な弱さも含む。脅威と脆弱性がそろうとリスクが現実化する。

情報資産に対する脅威と脆弱性を洗い出し、リスクの大きさを評価するプロセス。リスク特定、リスク分析、リスク評価の3つのプロセスで構成され、リスク対応の優先順位付けの基礎となる。

リスクの発生頻度や影響度を低減するための対策を講じること。リスク回避、リスク低減、リスク移転（転嫁）、リスク保有（受容）の4つの対応方法がある。

リスクの原因となる活動そのものをやめて、リスクを取り除くリスク対応。危険な機能を提供しない、該当業務から撤退するなどが該当する。効果は確実だが、得られたはずの利益も失う。

リスクによる損失の負担を他者に移すリスク対応。保険への加入や業務の外部委託が該当する。リスク共有とも呼ばれるが、説明責任まで移せるわけではない点に注意が必要。

リスクを認識したうえで、特別な対策を取らずに受け入れるリスク対応。受容ともいう。影響が小さい場合や、対策費用が想定損失を上回る場合に選ばれる。判断の記録を残すことが重要。