否認防止

情報セキュリティの付加的な要素の一つ。ある行為や事象が行われたことを後から否認できないようにする特性。デジタル署名やログの記録によって実現される。

ある活動又は事象が起きたことを、後になって否認されないように証明できる特性。デジタル署名やタイムスタンプなどの技術により、行為者が自分の行為を後から否定できないようにする。

ある行為を行った本人が、後から「やっていない」と否定できないようにする性質。デジタル署名やタイムスタンプ、改ざんできないログによって確保し、電子商取引の証拠性を支える。

情報セキュリティの付加的特性の一つ。ある活動や事象が起きたことを、後から否認されないように証明できる特性。デジタル署名やタイムスタンプにより確保する。

ある活動又は事象が起きたことを、後になって否認されないように証明できる特性。デジタル署名やタイムスタンプなどの技術により、行為者が自分の行為を後から否定できないようにする。

ある行為や事象が起きたことと、それを行った主体を後から証明でき、当事者が「行っていない」と否認できないようにする特性。デジタル署名、タイムスタンプ、改ざんできない形で保管したログなどで実現する。

利用者やデータ、システムが、主張どおりのものであることを確実にする特性。機密性・完全性・可用性に加えられる情報セキュリティの追加特性の一つで、認証やデジタル署名によって「なりすまし」でないことを保証する。

ある操作や事象を、それを引き起こした主体まで一意にたどれる特性。利用者IDの個人単位での割当てとアクセスログの取得・保全によって確保し、不正が起きたときの原因究明や事後の責任所在の明確化を可能にする。

情報セキュリティの文脈では、意図した動作と結果が一貫して得られる特性を指す。処理が期待どおりに再現され、想定外の挙動や誤った結果を生まないことを意味し、真正性・責任追跡性・否認防止とともに追加特性に位置づけられる。

組織にとって価値があり保護すべき情報と、それを扱う仕組みの総称。顧客データや設計書といった情報そのもののほか、ハードウェア、ソフトウェア、記録媒体、人や役務も含む。台帳で洗い出し、重要度に応じて分類することが管理の出発点となる。

情報資産に損害を与える可能性のある事象や要因。不正アクセスやマルウェアなどの意図的脅威、誤操作や紛失などの偶発的脅威、地震・火災などの環境的脅威に分類される。脆弱性を突いて顕在化するとリスクとなる。

脅威に付け込まれる情報資産側の弱点。プログラムの不具合や設定不備といった技術的なものだけでなく、教育不足などの人的脆弱性、施錠の不備といった物理的脆弱性も含む。脅威と脆弱性がそろって初めて損害が生じうる。