災害復旧

自然災害やシステム障害などにより停止したIT基盤やサービスを復旧させること。あらかじめ災害復旧計画（DRプラン）を策定し、バックアップサイトの確保やデータのバックアップなどの対策を講じておく。

災害によって被害を受けた情報システムを復旧するための仕組みと手順。遠隔地バックアップ、ホットサイト（常時稼働の待機系）、コールドサイト（設備のみ準備）などの方式があり、RTOやRPOに基づいて適切な復旧方式を選定する。

大規模な災害や障害からシステムを復旧させるための計画と仕組み。RPO（目標復旧時点）とRTO（目標復旧時間）を定義し、バックアップサイトの設計、データレプリケーション、切り替え手順を整備する。

自然災害や大規模な障害によって停止したITサービスやインフラストラクチャを復旧させる活動。災害復旧計画（DRP）に基づいて、事前に定めた手順と体制でシステムの復旧を行う。

災害や大規模障害で停止した情報システムを復旧させるための計画と対策。目標復旧時間（RTO）と目標復旧時点（RPO）を定め、遠隔地バックアップや代替サイトを準備する。

災害や大規模な障害でシステムが停止した際に、定めた目標の時間内に復旧させるための仕組みや手順。クラウドでは別のリージョンを使い、バックアップから復元する方式、最小限の環境だけを常時動かしておくパイロットライト、縮小した環境を稼働させておくウォームスタンバイ、複数のリージョンで同時に稼働させるマルチサイトなどを、RTO・RPOと費用の兼ね合いで選ぶ。

災害や重大な障害で停止した情報システムを復旧させる取組みと、そのための仕組み。目標復旧時間（RTO）、目標復旧時点（RPO）、目標復旧レベル（RLO）を定め、遠隔地へのバックアップや代替環境を用意する。クラウドでは、別リージョンへのデータ複製や、待機環境を最小構成で用意して障害時に拡張する方式を、要件と費用に応じて選ぶ。

組織にとって価値があり保護すべき情報と、それを扱う仕組みの総称。顧客データや設計書といった情報そのもののほか、ハードウェア、ソフトウェア、記録媒体、人や役務も含む。台帳で洗い出し、重要度に応じて分類することが管理の出発点となる。

内部不正は「機会」「動機」「正当化」の3要素がそろったときに発生するという理論。アクセス権の限定と監視で機会を、処遇改善で動機を、倫理教育と規程の明示で正当化を、それぞれ断つことが内部不正防止の考え方となる。

暗号鍵の生成、配布、保管、更新、廃棄までの一生を安全に統制すること。暗号アルゴリズムが強固でも鍵の扱いが甘ければ安全性は保てないため、HSMなどでの保護、権限分離、定期的な鍵の更新（ローテーション）が要となる。

情報資産に対するリスクを体系的に特定・分析・評価するプロセス。リスク特定（脅威と脆弱性の洗い出し）、リスク分析（発生可能性と影響度の評価）、リスク評価（リスク受容基準との比較）の3段階で構成される。情報セキュリティマネジメントの基盤。

組織の情報セキュリティを体系的に管理するための仕組み。計画（Plan）、実行（Do）、点検（Check）、改善（Act）のPDCAサイクルで継続的に改善する。JIS Q 27001（ISO/IEC 27001）が要求事項を、JIS Q 27002が管理策の実施の手引きを規定する。

特定されたリスクに対する対応策。リスク回避（リスク要因の排除）、リスク低減（セキュリティ対策の実施）、リスク移転（保険やアウトソーシング）、リスク保有（許容範囲として受容）の4つの選択肢がある。