災害復旧

自然災害やシステム障害などにより停止したIT基盤やサービスを復旧させること。あらかじめ災害復旧計画（DRプラン）を策定し、バックアップサイトの確保やデータのバックアップなどの対策を講じておく。

災害や重大な障害で停止した情報システムを復旧させる取組み。目標復旧時間（RTO）と目標復旧時点（RPO）を定め、遠隔地バックアップや代替サイトを用意して、要求水準内での復旧を可能にする。

災害によって被害を受けた情報システムを復旧するための仕組みと手順。遠隔地バックアップ、ホットサイト（常時稼働の待機系）、コールドサイト（設備のみ準備）などの方式があり、RTOやRPOに基づいて適切な復旧方式を選定する。

大規模な災害や障害からシステムを復旧させるための計画と仕組み。RPO（目標復旧時点）とRTO（目標復旧時間）を定義し、バックアップサイトの設計、データレプリケーション、切り替え手順を整備する。

自然災害や大規模な障害によって停止したITサービスやインフラストラクチャを復旧させる活動。災害復旧計画（DRP）に基づいて、事前に定めた手順と体制でシステムの復旧を行う。

災害や大規模な障害でシステムが停止した際に、定めた目標の時間内に復旧させるための仕組みや手順。クラウドでは別のリージョンを使い、バックアップから復元する方式、最小限の環境だけを常時動かしておくパイロットライト、縮小した環境を稼働させておくウォームスタンバイ、複数のリージョンで同時に稼働させるマルチサイトなどを、RTO・RPOと費用の兼ね合いで選ぶ。

災害や重大な障害で停止した情報システムを復旧させる取組みと、そのための仕組み。目標復旧時間（RTO）、目標復旧時点（RPO）、目標復旧レベル（RLO）を定め、遠隔地へのバックアップや代替環境を用意する。クラウドでは、別リージョンへのデータ複製や、待機環境を最小構成で用意して障害時に拡張する方式を、要件と費用に応じて選ぶ。

自然災害やサイバー攻撃などの事業中断リスクに対して、事業の継続性を確保するためのマネジメントシステム。ISO 22301に基づき、事業影響度分析（BIA）、事業継続計画（BCP）の策定・訓練・改善を行う。

リスク特定、リスク分析、リスク評価のプロセス全体を指す。情報資産に対する脅威と脆弱性を洗い出し、リスクの大きさを算定し、対応の優先度を判断する。ISMSにおけるリスクマネジメントの中核プロセスである。

組織にとって価値があり保護すべき情報及びそれを扱う資源。データや文書のほか、ハードウェア、ソフトウェア、要員、サービスも含まれる。機密性・完全性・可用性の観点で重要度を分類し、情報資産台帳で管理する。

業務プロセスや人、システム、外部事象の不備によって損失が生じるリスク。情報システムの障害、事務ミス、不正行為、災害などが含まれ、金融機関の自己資本規制でも管理対象とされている。

国際情勢や紛争、経済制裁、法規制の変化によって事業やサプライチェーンが影響を受けるリスク。国家を背景としたサイバー攻撃や、特定国の製品・サービスの利用制限として情報セキュリティにも波及する。

損失を直接引き起こす事故や事象そのもの。火災、地震、盗難、システム障害などが該当する。損失の発生確率を高める背景的な条件であるハザードと区別して用いる。