情報セキュリティ

情報の機密性、完全性、可用性を確保し、情報資産を脅威から保護すること。技術的対策だけでなく、組織的・人的対策も含む包括的な取り組みを指す。

情報の機密性（Confidentiality）、完全性（Integrity）、可用性（Availability）を確保すること。組織の情報資産を脅威から保護するための方針と対策を策定・実施し、CIAの3要素のバランスを維持する。

情報の機密性（Confidentiality）、完全性（Integrity）、可用性（Availability）を維持すること。組込みシステムでは、暗号化によるデータ保護、認証によるアクセス制御、ファームウェアの改ざん防止がセキュリティ確保の柱となる。

情報の機密性、完全性、可用性を維持すること。JIS Q 27000（ISO/IEC 27000）で定義されており、真正性、責任追跡性、否認防止、信頼性を加える場合もある。

情報の機密性（Confidentiality）、完全性（Integrity）、可用性（Availability）を確保・維持すること。これに真正性、責任追跡性、否認防止、信頼性を加えた七つの特性で評価されることもある。技術的対策だけでなく、組織的・人的・物理的な対策を組み合わせて実現する。

情報の機密性、完全性、可用性を確保し維持すること。真正性、責任追跡性、否認防止、信頼性を加えて評価することもある。情報システム戦略の策定では、情報資産の重要度とリスクに応じた対策の方針を定め、技術的対策と組織的・人的・物理的対策を組み合わせて実現する。

利用者やデータ、システムが、主張どおりのものであることを確実にする特性。機密性・完全性・可用性に加えられる情報セキュリティの追加特性の一つで、認証やデジタル署名によって「なりすまし」でないことを保証する。

ある操作や事象を、それを引き起こした主体まで一意にたどれる特性。利用者IDの個人単位での割当てとアクセスログの取得・保全によって確保し、不正が起きたときの原因究明や事後の責任所在の明確化を可能にする。

ある行為や事象が起きた事実を、後から当事者に否認されないようにする特性。デジタル署名やタイムスタンプ、改ざん困難なログによって、送信者が「送っていない」と主張できない証跡を残す。電子商取引の成立要件として重要。

情報セキュリティの文脈では、意図した動作と結果が一貫して得られる特性を指す。処理が期待どおりに再現され、想定外の挙動や誤った結果を生まないことを意味し、真正性・責任追跡性・否認防止とともに追加特性に位置づけられる。

組織にとって価値があり保護すべき情報と、それを扱う仕組みの総称。顧客データや設計書といった情報そのもののほか、ハードウェア、ソフトウェア、記録媒体、人や役務も含む。台帳で洗い出し、重要度に応じて分類することが管理の出発点となる。

情報資産に損害を与える可能性のある事象や要因。不正アクセスやマルウェアなどの意図的脅威、誤操作や紛失などの偶発的脅威、地震・火災などの環境的脅威に分類される。脆弱性を突いて顕在化するとリスクとなる。