ファームウェアのセキュアアップデート

インターネットにつながる機器（IoT機器）とそのサービスを守るための対策。初期パスワードのまま使われる、ファームウェアが更新されにくい、長期間稼働する、盗難や分解をされやすいといった特性から、Miraiのようにボットネットに悪用されやすい。初期パスワードの変更の強制、セキュアアップデート、通信の暗号化、ネットワークの分離などで対処し、日本では2025年にIoT製品のラベリング制度JC-STARが始まった。

機器の起動時に、ファームウェア、ブートローダ、OSカーネルの順に、次に実行するプログラムのデジタル署名を検証し、正規のものだけを起動する仕組み。起動処理に潜り込むルートキットやブートキットを防ぐ。PCではUEFIの機能として実装され、許可された署名鍵のデータベースを基に検証する。

自動車の安全性の確保と公害の防止のために、自動車の登録、保安基準、点検整備、検査（車検）などを定めた法律。2019年の改正で、自動運転を行う自動運行装置を保安基準の対象に加え、自動車のプログラムを通信回線経由で書き換えるソフトウェアアップデートなどを国土交通大臣の許可制とした（2020年11月開始）。国連のサイバーセキュリティとソフトウェアアップデートに関する基準も保安基準に取り入れられている。

現実世界（フィジカル空間）の状況をセンサで収集し、サイバー空間で分析・予測した結果を現実世界の機器の制御や意思決定に反映させる仕組み。収集と反映を繰り返すことで、生産、交通、エネルギーなど社会システムの最適化を図る。Society 5.0の中核となる考え方。

現実の製品、設備、都市などから収集したデータを基に、その状態をサイバー空間上に双子のように再現したモデル。現実側の変化をほぼリアルタイムに反映し、シミュレーションによる故障予測、運用の最適化、設計変更の事前検証などに用いる。

データの発生源である端末やその近くに設置したサーバ（エッジ）でデータを処理する方式。すべてをクラウドへ送る方式に比べて通信遅延と通信量を減らせ、即時の応答が必要な制御や、外部に出したくないデータの処理に向く。