コードサイニング
Code Signing
こーどさいにんぐ
ソフトウェアの開発元が、配布するプログラムに自身の秘密鍵でデジタル署名を付けること。利用者やOSは、署名をコードサイニング証明書の公開鍵で検証して、開発元が正しいことと、配布後に改ざんされていないことを確かめてから実行できる。
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機器のファームウェアを、改ざんや不正な差替えを防ぎながら更新する仕組み。更新データに付けたデジタル署名を機器側で検証して正規の提供元のものだけを適用し、古い脆弱な版を書き込むダウングレード攻撃も防ぐ。更新中の電源断などに備えて2つの領域を切り替えるなどして失敗時に元の状態へ戻せるようにしておき、IoT機器や車載機器ではネットワーク経由のOTA更新で広く使われる。
機器の起動時に、ファームウェア、ブートローダ、OSカーネルの順に、次に実行するプログラムのデジタル署名を検証し、正規のものだけを起動する仕組み。起動処理に潜り込むルートキットやブートキットを防ぐ。PCではUEFIの機能として実装され、許可された署名鍵のデータベースを基に検証する。
ある行為や事象が起きたことと、それを行った主体を後から証明でき、当事者が「行っていない」と否認できないようにする特性。デジタル署名、タイムスタンプ、改ざんできない形で保管したログなどで実現する。
DNSの応答にデジタル署名を付け、受け取ったキャッシュDNSサーバが公開鍵で署名を検証することで、応答が正しい権威DNSサーバから送られ、改ざんされていないことを確かめられるようにしたDNSの拡張仕様。偽の応答をキャッシュさせるDNSキャッシュポイズニングへの対策となるが、通信の暗号化は行わない。
送信ドメイン認証の方式の一つで、送信側のメールサーバがメールにデジタル署名を付け、受信側はDNSに公開された送信ドメインの公開鍵で署名を検証して、送信ドメインの正当性とメールの改ざんの有無を確かめる仕組み。メールが転送されても署名が保たれやすい。
データやプログラム、Webページの内容を、権限のない者が勝手に書き換えること。情報の正確さと完全さ(完全性)を損なう脅威で、ハッシュ値やデジタル署名を使うと、改ざんされていないかを確かめられる。
