IT用語帳
A-1情報セキュリティ対策 · 暗号技術(技術的管理策のうち「暗号の利用」に対応)

デジタル証明書(公開鍵証明書)

Digital Certificate

でじたるしょうめいしょ

公開鍵と、その持ち主の情報(氏名、組織名、ドメイン名など)、有効期間などを記載し、認証局がデジタル署名を付けて、公開鍵が持ち主のものであることを保証する電子的な証明書。形式はITU-TのX.509で標準化されており、TLSで使うサーバ証明書や、利用者を認証するクライアント証明書などがある。

共有:

Related

他の資格での定義

IPデジタル証明書

認証局が発行する電子的な証明書で、公開鍵とその所有者の情報を結びつけて証明する。Webサイトの正当性を確認するSSLサーバ証明書などがある。電子証明書とも呼ばれる。

SGデジタル証明書

認証局(CA)が発行する電子的な身分証明書。公開鍵とその所有者の情報を結びつけ、公開鍵の正当性を保証する。公開鍵証明書とも呼ばれ、X.509形式が広く使用されている。

FEデジタル証明書

公開鍵が確かにその持ち主のものであることを、認証局が保証する電子的な証明書。公開鍵証明書ともいう。所有者情報、公開鍵、有効期限に認証局のデジタル署名が付いている。

APデジタル証明書

公開鍵とその持ち主の情報を結び付け、認証局が自らの秘密鍵で署名した電子的な証明書。公開鍵証明書とも呼ばれ、受け取った公開鍵が本当に相手のものかを第三者の保証によって確認できるようにする。

NWデジタル証明書

公開鍵とその所有者情報を認証局(CA)がディジタル署名で保証する電子的な証明書。X.509形式が標準で、主体者名、公開鍵、有効期間、発行者名、シリアル番号等を含む。SSL/TLSサーバ証明書やクライアント証明書として使用される。

SCデジタル証明書

公開鍵の所有者情報と公開鍵を認証局(CA)がデジタル署名で保証した電子的な証明書。ITU-T X.509規格に基づき、TLSでの通信相手の認証や鍵交換に利用される。サーバ証明書、クライアント証明書、コードサイニング証明書などの種類がある。

Past Exams

過去問での出題

過去問で 32 回出題(情報処理安全確保支援士試験 15・応用情報技術者試験 5・プロジェクトマネージャ試験 2・ITサービスマネージャ試験 2・高度試験 午前Ⅰ 2・ITパスポート試験 1・基本情報技術者試験 1・ITストラテジスト試験 1・システムアーキテクト試験 1・ネットワークスペシャリスト試験 1・システム監査技術者試験 1)。うち 2 回は用語そのものを問う問題です。

残り 22 件を表示

出典: 独立行政法人情報処理推進機構(IPA)の過去問題。問題文は IPA のサイトの PDF で確認できます。「用語を問う問題」は、この用語の説明や特徴そのものを問う問題です。「選択肢」は、問題文ではなく選択肢に出たものです。用語名で照合しているため、関係の薄い問題が含まれることがあります。

Related

関連キーワードの用語

A-1電子署名法

電子署名が手書きの署名や押印と同等に通用するための法的な基盤を定めた法律で、正式名称は「電子署名及び認証業務に関する法律」。本人だけが行うことができる電子署名が付された電子文書は、本人の意思で作成されたもの(真正に成立したもの)と推定される。電子証明書を発行する認証業務のうち一定の基準を満たすものを国が認定する、特定認証業務の認定の制度も定めている。

A-1HTTP over TLS(HTTPS)

HTTPの通信をTLSで保護する方式で、HTTPSと呼ばれ、既定のポート番号は443番である。サーバ証明書で接続先が正当なサーバであることを確認し、通信内容の暗号化と改ざんの検知を行う。現在はほぼすべてのWebサイトで常時HTTPS化が求められている。

A-1TLS(Transport Layer Security)

インターネット上の通信を暗号化し、通信相手の認証と改ざんの検知を行うためのプロトコルで、SSLの後継に当たる。サーバ証明書でサーバの真正性を確かめ、鍵交換で共有した鍵で通信を暗号化し、HTTPSやメールの送受信などで使われる。最新版はTLS 1.3で、古いバージョンは無効化が推奨される。

A-1PKI(公開鍵基盤)

公開鍵が確かにその持ち主のものであることを、信頼できる第三者である認証局(CA)がデジタル証明書を発行して保証する仕組みの全体。証明書の発行、更新、失効の管理と証明書の検証の方法を含み、TLSによるWebサイトの認証、電子署名、電子メールの暗号化などの基盤となる。

A-1CA(認証局)

公開鍵とその持ち主の対応を確認し、自らの秘密鍵で署名したデジタル証明書を発行する、信頼できる第三者機関。登録局(RA)による本人の確認を経て証明書を発行するほか、失効した証明書を証明書失効リスト(CRL)やOCSPで公開する。最上位のルート認証局と、その下の中間認証局による階層構造をとる。

A-1CRL(証明書失効リスト)

有効期間内であるにもかかわらず、秘密鍵の漏えいや記載内容の変更などの理由で失効させたデジタル証明書のシリアル番号を、認証局が一覧にして署名し、公開するリスト。証明書の検証者はCRLを見て失効していないかを確かめる。リストの取得に時間がかかるため、証明書ごとに問い合わせるOCSPも使われる。