事業部制

製品や地域などの単位で事業部を設け、それぞれに開発・製造・販売の機能と利益責任を持たせる組織形態。意思決定が速く責任も明確だが、事業部間で機能が重複しやすい。

上位から下位へと権限が段階的に委譲されるピラミッド型の組織構造。指揮命令系統が明確で管理しやすいが、意思決定に時間がかかる場合がある。

営業・製造・経理・人事など、業務機能ごとに部門を編成する組織形態。専門性を高めやすく効率的だが、部門間の連携不足や全体最適の欠如が課題になりやすい。職能別組織ともいう。

機能別組織と事業部制を組み合わせ、従業員が複数の指揮命令系統に属する組織形態。経営資源の柔軟な活用が可能だが、二重の指揮命令による混乱が生じることがある。

特定の目的を達成するために、各部門から専門家を集めて一時的に編成される組織形態。プロジェクト完了後は解散する。柔軟な人材活用と目的達成に向けた集中が可能。

事業部をあたかも独立した会社のように運営する組織形態。各カンパニーに大幅な権限と責任を委譲し、独立採算で経営させる。事業部制よりもさらに自立性が高い。

他の会社の株式を保有し、その企業グループ全体の経営戦略の策定や管理を行う会社。自らは事業を行わず、傘下企業の統括に専念する純粋持株会社が典型的。