真正性
Authenticity
しんせいせい
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他の資格での定義
ある主体又は資源が、主張どおりであることを確実にする特性。利用者やシステムが本物であり、なりすましでないことを保証する。情報セキュリティの付加的な要素の一つ。
利用者や情報が、なりすましではなく本物であることを確実にする性質。情報セキュリティの3要素(機密性・完全性・可用性)に加えて重視される特性の一つで、認証やデジタル署名によって確保する。
利用者やデータ、システムが、主張どおりのものであることを確実にする特性。機密性・完全性・可用性に加えられる情報セキュリティの追加特性の一つで、認証やデジタル署名によって「なりすまし」でないことを保証する。
情報セキュリティの付加的特性の一つ。エンティティ(利用者、プロセス、システム等)が主張するとおりのものであることを保証する特性。認証技術やデジタル署名により確保する。
利用者、プロセス、システム、情報などが、主張どおりのものであるという特性。なりすましや偽の情報でないことを指し、利用者認証、デジタル署名、メッセージ認証符号などで確保する。
Past Exams
過去問での出題
過去問で 17 回出題(ITパスポート試験 3・情報セキュリティマネジメント試験 3・情報処理安全確保支援士試験 3・基本情報技術者試験 2・応用情報技術者試験 2・データベーススペシャリスト試験 1・エンベデッドシステムスペシャリスト試験 1・ITサービスマネージャ試験 1・高度試験 午前Ⅰ 1)
- 令和7年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問41(IPA の PDF を新しいタブで開きます)
- 令和7年度 秋期 エンベデッドシステムスペシャリスト試験 午前Ⅱ 問16正解の選択肢(IPA の PDF を新しいタブで開きます)
- 令和7年度 秋期 高度試験 午前Ⅰ 問14(IPA の PDF を新しいタブで開きます)
- 令和6年度 秋期 データベーススペシャリスト試験 午前Ⅱ 問21選択肢(IPA の PDF を新しいタブで開きます)
- 令和6年度 春期 情報処理安全確保支援士試験 午前Ⅱ 問2選択肢(IPA の PDF を新しいタブで開きます)
- 令和5年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問40選択肢(IPA の PDF を新しいタブで開きます)
- 令和4年度 秋期 情報処理安全確保支援士試験 午前Ⅱ 問1選択肢(IPA の PDF を新しいタブで開きます)
- 令和4年度 秋期 情報処理安全確保支援士試験 午前Ⅱ 問12選択肢(IPA の PDF を新しいタブで開きます)
- 令和3年度 ITパスポート試験 公開問題 問67(IPA の PDF を新しいタブで開きます)
- 令和2年度 10月 ITパスポート試験 問87正解の選択肢(IPA の PDF を新しいタブで開きます)
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- 平成30年度 秋期 基本情報技術者試験 午前 問39(IPA の PDF を新しいタブで開きます)
- 平成30年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問39(IPA の PDF を新しいタブで開きます)
- 平成30年度 春期 基本情報技術者試験 午前 問39正解の選択肢(IPA の PDF を新しいタブで開きます)
- 平成30年度 春期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問8正解の選択肢(IPA の PDF を新しいタブで開きます)
- 平成29年度 春期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問24(IPA の PDF を新しいタブで開きます)
- 平成27年度 秋期 ITサービスマネージャ試験 午前Ⅱ 問23正解の選択肢(IPA の PDF を新しいタブで開きます)
- 平成26年度 春期 ITパスポート試験 問84選択肢(IPA の PDF を新しいタブで開きます)
出典: 独立行政法人情報処理推進機構(IPA)の過去問題。問題文は IPA のサイトの PDF で確認できます。「選択肢」は、問題文ではなく選択肢に出たものです。用語名で照合しているため、関係の薄い問題が含まれることがあります。
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関連キーワードの用語
情報セキュリティの付加的な要素の一つ。ある行為や事象が行われたことを後から否認できないようにする特性。デジタル署名やログの記録によって実現される。
リスクの特定、分析、評価を体系的に行うプロセス。リスクの発生確率と影響度を評価し、対策の優先度を決定する。経営リスクや情報セキュリティリスクなど、さまざまな分野のリスクマネジメントの中核的な手法。
サイバーセキュリティに関する施策を総合的かつ効果的に推進するための基本法。国や地方公共団体、重要インフラ事業者などの責務を定め、サイバーセキュリティ戦略本部の設置を規定する。
他人のIDやパスワードを不正に使用してコンピュータに侵入する行為や、セキュリティホールを攻撃してアクセス制御を突破する行為を禁止する法律。不正アクセスを助長する行為も処罰対象。
迷惑メール(スパムメール)の送信を規制する法律。広告・宣伝メールの送信にはあらかじめ受信者の同意(オプトイン)を得ることを義務付け、送信者情報の表示も求める。
ウイルス作成罪とも呼ばれる。コンピュータウイルスなどの不正プログラムを正当な理由なく作成、提供、取得、保管する行為を処罰する刑法上の罪。
