真正性

情報セキュリティの付加的な要素の一つ。利用者やシステムが本物であり、なりすましではないことを確認できる特性。認証技術によって確保される。

ある主体又は資源が、主張どおりであることを確実にする特性。利用者やシステムが本物であり、なりすましでないことを保証する。情報セキュリティの付加的な要素の一つ。

利用者や情報が、なりすましではなく本物であることを確実にする性質。情報セキュリティの3要素（機密性・完全性・可用性）に加えて重視される特性の一つで、認証やデジタル署名によって確保する。

利用者やデータ、システムが、主張どおりのものであることを確実にする特性。機密性・完全性・可用性に加えられる情報セキュリティの追加特性の一つで、認証やデジタル署名によって「なりすまし」でないことを保証する。

情報セキュリティの付加的特性の一つ。エンティティ（利用者、プロセス、システム等）が主張するとおりのものであることを保証する特性。認証技術やデジタル署名により確保する。

深層学習などのAI技術を用いて実在の人物の顔や声を合成し、本物と見分けにくい偽の画像・動画・音声を作る技術、またはそれによって作られたコンテンツ。偽情報の拡散、経営者の声をまねた送金指示のようななりすまし詐欺、名誉毀損などに悪用される。電子透かしや来歴情報による真正性の確認、検知技術などの対策が進められている。

不正アクセス禁止法で禁止される行為で、アクセス制御機能を持つコンピュータに、ネットワークを通じて他人の識別符号（ID・パスワードなど）を無断で入力して利用できる状態にする行為（なりすまし）と、脆弱性を突く情報や指令を入力して利用の制限を免れる行為（セキュリティホールへの攻撃）がある。ネットワークを介さない操作は対象外。3年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金が科される。

不正アクセス禁止法で定義される、ネットワークに接続されたコンピュータの利用を、ID・パスワードや生体情報などの識別符号によって利用権者かどうか確認し、自動的に制限する機能。アクセス管理者がコンピュータに付加するもので、この機能を持つコンピュータに他人の識別符号を入力したり、脆弱性を突いて制限を免れたりして利用する行為が不正アクセス行為となる。

取引先や経営者などになりすました電子メールで企業の担当者をだまし、攻撃者の口座へ送金させたり、機密情報を送らせたりする詐欺。乗っ取ったメールアカウントや似せたドメインを使うため見破りにくく、送金先の変更などの依頼は電話など別の経路で確認することが有効である。

認証後の利用者を識別するセッションIDを、盗聴、推測、クロスサイトスクリプティングなどで攻撃者が取得し、その利用者になりすましてサービスを不正に利用する攻撃。推測が困難なセッションIDの使用、通信の暗号化、ログイン後のセッションIDの再発行で対策する。

IPパケットの送信元IPアドレスを偽装して、別のホストになりすます手法。IPアドレスによるアクセス制御の回避や、送信元を偽ったDoS攻撃、リフレクション攻撃に使われる。外部から届いたパケットのうち送信元が内部のアドレスになっているものを境界で遮断する、などの方法で対策する。