SOC

組織のネットワークやシステムを24時間365日監視し、セキュリティ上の脅威を検知・分析する専門組織。サイバー攻撃の早期発見と迅速な対応を行う。

組織のネットワークやシステムを24時間365日監視し、セキュリティ上の脅威やインシデントを検知・対応する専門部門または施設。SIEMなどのツールを用いてログの分析や不正アクセスの検知を行う。

組織のネットワークやシステムを24時間365日監視し、セキュリティインシデントの検知・分析・対応を行う専門組織。ファイアウォール、IDS/IPS、SIEMなどのログを集約・分析し、脅威の早期発見と迅速な対応を実現する。

ネットワークや機器のログを常時監視し、攻撃や不正の兆候を検知して通報する専門組織。検知を担うSOCに対し、検知後の対応を担うのがCSIRTであり、両者の連携と役割分担の明確化が重要となる。

組織のネットワークやシステムを24時間365日監視し、セキュリティインシデントの検知・分析を行う専門施設・チーム。SIEM等のツールを用いてログやアラートを集約・相関分析し、インシデントの早期発見とCSIRTへのエスカレーションを担う。

ファイアウォール、IDS/IPS、EDRなどのログやアラートを24時間体制で監視・分析し、サイバー攻撃の兆候を検知してCSIRTなどに通知する組織。脅威の検知と分析に重点を置き、自組織内に置く場合と、外部のセキュリティ事業者に委託する場合がある。

組織内のセキュリティインシデントに対応するための専門チーム。インシデントの検知、分析、対応、復旧を行い、再発防止策を策定する。組織の情報セキュリティ体制の中核として機能する。

自社が提供する製品やサービスのセキュリティインシデントに対応する専門チーム。製品の脆弱性情報の収集・分析、修正パッチの作成・配布、利用者への告知などを担当する。CSIRTが組織内のインシデント対応を行うのに対し、PSIRTは製品に関する対応を行う。

内閣官房に設置されていた、日本のサイバーセキュリティ政策の司令塔。サイバーセキュリティ戦略の企画立案、政府機関のセキュリティ対策の統一基準の策定・運用、重大インシデントへの対応などを担った。2025年7月に国家サイバー統括室（NCO）へ改組された。

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）内のセキュリティ対策組織。脆弱性情報の収集・分析・提供、コンピュータウイルス・不正アクセスの届出受付、セキュリティ対策の啓発活動などを行う。

日本のインターネット上で発生するセキュリティインシデントの報告受付、対応支援、情報提供を行う一般社団法人。国内外のCSIRTとの連携窓口として機能し、脆弱性情報の調整やインシデント対応の支援を行う。

日本で使用されているソフトウェアの脆弱性情報とその対策情報を提供するポータルサイト。JPCERT/CCとIPAが共同で運営し、脆弱性の概要、影響範囲、対策方法などの情報を公開している。