SOC

組織のネットワークやシステムを24時間365日監視し、セキュリティ上の脅威を検知・分析する専門組織。サイバー攻撃の早期発見と迅速な対応を行う。

組織のネットワークやシステムを24時間365日監視し、サイバー攻撃の検知と分析を行う拠点。SIEM等のツールを活用してログやアラートを監視し、インシデントの早期発見と対応を支援する。

組織のネットワークやシステムを24時間365日監視し、セキュリティ上の脅威やインシデントを検知・対応する専門部門または施設。SIEMなどのツールを用いてログの分析や不正アクセスの検知を行う。

ネットワークや機器のログを常時監視し、攻撃や不正の兆候を検知して通報する専門組織。検知を担うSOCに対し、検知後の対応を担うのがCSIRTであり、両者の連携と役割分担の明確化が重要となる。

組織のネットワークやシステムを24時間365日監視し、セキュリティインシデントの検知・分析を行う専門施設・チーム。SIEM等のツールを用いてログやアラートを集約・相関分析し、インシデントの早期発見とCSIRTへのエスカレーションを担う。

ファイアウォール、IDS/IPS、EDRなどのログやアラートを24時間体制で監視・分析し、サイバー攻撃の兆候を検知してCSIRTなどに通知する組織。脅威の検知と分析に重点を置き、自組織内に置く場合と、外部のセキュリティ事業者に委託する場合がある。

コンピュータセキュリティに関するインシデントへの対応を行う組織内チーム。インシデントの検知・受付、トリアージ（優先度判定）、対応・復旧、再発防止策の策定を担う。組織内CSIRTのほか、国レベルのJPCERT/CCなどの連携組織もある。

自社が提供する製品やサービスの脆弱性情報を受け付け、修正と情報公開を担う組織内の専門チーム。自組織の情報システムを守るCSIRTに対し、顧客が使う製品側のセキュリティに責任を持つ点が異なる。

攻撃者と同等の技術を、所有者の許可を得た範囲で防御のために用いる技術者。ペネトレーションテストや脆弱性診断、レッドチーム演習を担当し、法令と契約に基づく実施範囲の明確化が前提となる。

サイバーセキュリティ基本法に基づき内閣官房に置かれていた、国のサイバーセキュリティ政策の司令塔。統一基準群の策定、政府機関の監視・監査、重要インフラ防護、関係機関との情報共有を担った。2025年7月に国家サイバー統括室（NCO）へ改組された。

電子政府で利用する暗号技術の安全性と実装性能を評価・監視する日本のプロジェクト。総務省と経済産業省が主導し、評価結果をCRYPTREC暗号リストとして公表するほか、危殆化の兆候の監視も行う。

日本国内のインシデント情報を受け付け、原因分析や再発防止の助言を行い、国内外のCSIRTと連携して調整にあたる一般社団法人。IPAとともに脆弱性関連情報の届出制度を運営し、JVNで情報を公表する。