否認防止

情報セキュリティの付加的な要素の一つ。ある行為や事象が行われたことを後から否認できないようにする特性。デジタル署名やログの記録によって実現される。

ある活動又は事象が起きたことを、後になって否認されないように証明できる特性。デジタル署名やタイムスタンプなどの技術により、行為者が自分の行為を後から否定できないようにする。

ある行為を行った本人が、後から「やっていない」と否定できないようにする性質。デジタル署名やタイムスタンプ、改ざんできないログによって確保し、電子商取引の証拠性を支える。

ある行為や事象が起きた事実を、後から当事者に否認されないようにする特性。デジタル署名やタイムスタンプ、改ざん困難なログによって、送信者が「送っていない」と主張できない証跡を残す。電子商取引の成立要件として重要。

ある活動又は事象が起きたことを、後になって否認されないように証明できる特性。デジタル署名やタイムスタンプなどの技術により、行為者が自分の行為を後から否定できないようにする。

ある行為や事象が起きたことと、それを行った主体を後から証明でき、当事者が「行っていない」と否認できないようにする特性。デジタル署名、タイムスタンプ、改ざんできない形で保管したログなどで実現する。

送信者の秘密鍵でメッセージのハッシュ値を暗号化したもの。受信者は送信者の公開鍵で復号・検証することで、送信者の認証（なりすまし防止）とメッセージの改ざん検出を実現する。否認防止にも利用される。

送信側メールサーバにおいてデジタル署名を電子メールのヘッダーに付加し、受信側メールサーバにおいてそのデジタル署名を公開鍵によって検証する仕組み。メールの改ざん検知と送信元の正当性確認に利用される。

XML文書やその一部にデジタル署名を付与する仕様。文書全体だけでなく要素単位で署名でき、署名対象を正規化してから計算する点が特徴。SAMLアサーションの真正性保証などに用いられる。

署名者に文書の内容を見せないまま署名を得る方式。要求者が文書を目隠し（乱数で撹乱）して署名させ、後で目隠しを外すと正当な署名が得られる。電子投票や電子マネーで匿名性を保つために用いる。

グループの構成員であることは検証できるが、誰が署名したかは特定できない署名方式。管理者だけが必要時に署名者を特定できる。匿名性と追跡可能性を両立させたい場面で用いる。

電子データがある時刻に存在し、それ以降改ざんされていないことを第三者機関（時刻認証局）が証明する仕組み。文書のハッシュ値と時刻情報に署名して発行する。電子帳簿保存法への対応などで用いられる。