IT投資マネジメント

情報システム投資計画を経営戦略との整合性を考慮して策定し、影響・効果・期間・実現性などの観点から複数の選択肢を比較検討して最適な投資判断を行うこと。

IT投資の計画、実行、評価を体系的に行うマネジメント手法。投資対効果の事前評価、投資実行中のモニタリング、事後の効果測定を通じて、IT投資の価値を最大化する。TCO（総所有コスト）やROIを指標として活用する。

IT投資の企画、計画、実行、評価を体系的に管理するプロセス。投資対効果（ROI）の分析、ポートフォリオ管理、投資後の効果測定を含み、ITガバナンスの重要な構成要素となる。

投資額に対する利益の割合を示す指標。ROI＝（利益−投資額）/投資額×100（%）で算出される。プロジェクトの投資判断やシステム投資効果の評価に用いられる。値が大きいほど投資効率が高い。

将来のキャッシュフローを割引率で現在価値に換算した合計から、初期投資額を差し引いた値。NPV>0であれば投資価値があると判断される。プロジェクトの投資判断やプロジェクト選定の評価基準として用いられる。

NPVがゼロになる割引率。プロジェクトの投資収益率を表し、IRRが資本コスト（ハードルレート）を上回る場合、投資価値があると判断される。複数のプロジェクトを比較する際の投資判断基準として使用される。

投資額を回収するまでに要する期間を算出し、投資判断を行う手法。回収期間が短いほど投資リスクが小さいとされる。計算が簡単で直感的に理解しやすいが、回収後のキャッシュフローや資金の時間価値を考慮しない欠点がある。

Environment（環境）、Social（社会）、Governance（ガバナンス）の要素を考慮した投資手法。財務情報だけでなく、企業の環境配慮、社会的責任、ガバナンス体制を評価して投資判断を行う。

将来のキャッシュフローを割引率で現在価値に換算し、投資の経済的妥当性を評価する手法。IT投資プロジェクトの評価において、各年度のキャッシュフローを現在価値に割り引いて合計し、投資判断の根拠とする。NPVやIRRの計算基礎となる。