デジタルフットプリント
Digital Footprint
でじたるふっとぷりんと
インターネットの利用によって残る活動の記録で、デジタル足あととも呼ぶ。自ら投稿した文章や写真のように意識して残すものと、閲覧履歴、検索履歴、位置情報のように知らないうちに残るものがある。一度公開された情報は複製・拡散されて完全には消せないため、将来の進学や就職にも影響しうる。
Related
関連キーワードの用語
デジタル技術を使って社会に参加する一員として、責任をもって適切に行動するための知識・能力・態度。利用を禁止や制限で抑える従来の情報モラル教育に対し、デジタル技術を積極的に活用することを前提に、他者の権利の尊重、情報の真偽の見極め、健全な議論への参加などを自ら判断できるようにすることを重視する。
インターネットでの情報発信の影響が、水面に落ちたしずくの波紋のように、自分自身、周りの人々、見知らぬ人々へと広がっていき、発信者の負う責任も意図しない範囲にまで及ぶという考え方。総務省が情報リテラシー向上の取組みで示しており、SNSで発信するときは公開範囲を設定するなど、影響の広がりを意識することを求めている。
十分な説明を受けて内容を理解したうえで、本人が自由な意思で同意すること。もとは医療で、治療の内容・危険性・代替手段を説明して患者の同意を得ることを指す。情報分野では、個人データの収集・利用の目的や第三者提供の有無などを分かりやすく示したうえで同意を得ることや、研究で参加者の同意を得ることに用いられる。
その情報が関係する個人を識別するために使える情報、またはその個人に直接・間接に結び付けられる、あるいは結び付けられうる情報。ISO/IEC 29100（JIS X 9250）などの国際規格や海外の法令で使われる概念で、氏名、識別番号、位置情報、オンライン識別子などのほか、他の情報と組み合わせることで個人を特定できる情報も含む。
自分に関する個人データの消去を、その管理者に求めることができる権利。GDPR第17条に消去権として定められ、データが収集の目的に照らして不要になった場合や、本人が同意を撤回した場合などに請求できる。2014年のEU司法裁判所の判決で、検索エンジンに自分に関する検索結果の削除を求める権利として注目されたが、表現の自由や公共の利益との調整が必要となる。
システムのプライバシー上の脅威を体系的に洗い出す脅威モデリングの手法で、ベルギーのKUルーベン大学の研究者が開発した。データフロー図を基に、Linking（結び付け）、Identifying（識別）、Non-repudiation（否認できないこと）、Detecting（検知）、Data Disclosure（データの開示）、Unawareness（本人への情報提供や関与の不足）、Non-compliance（不遵守）の7分類の脅威で分析し、名前はその頭文字による。セキュリティの脅威分析に使うSTRIDEのプライバシー版に当たる。