LINDDUNフレームワーク

インターネットの利用によって残る活動の記録で、デジタル足あととも呼ぶ。自ら投稿した文章や写真のように意識して残すものと、閲覧履歴、検索履歴、位置情報のように知らないうちに残るものがある。一度公開された情報は複製・拡散されて完全には消せないため、将来の進学や就職にも影響しうる。

十分な説明を受けて内容を理解したうえで、本人が自由な意思で同意すること。もとは医療で、治療の内容・危険性・代替手段を説明して患者の同意を得ることを指す。情報分野では、個人データの収集・利用の目的や第三者提供の有無などを分かりやすく示したうえで同意を得ることや、研究で参加者の同意を得ることに用いられる。

その情報が関係する個人を識別するために使える情報、またはその個人に直接・間接に結び付けられる、あるいは結び付けられうる情報。ISO/IEC 29100（JIS X 9250）などの国際規格や海外の法令で使われる概念で、氏名、識別番号、位置情報、オンライン識別子などのほか、他の情報と組み合わせることで個人を特定できる情報も含む。

自分に関する個人データの消去を、その管理者に求めることができる権利。GDPR第17条に消去権として定められ、データが収集の目的に照らして不要になった場合や、本人が同意を撤回した場合などに請求できる。2014年のEU司法裁判所の判決で、検索エンジンに自分に関する検索結果の削除を求める権利として注目されたが、表現の自由や公共の利益との調整が必要となる。

個人情報を取り扱う情報システムの導入や、事業の開始・変更にあたり、プライバシーへの影響とリスクを事前に評価し、設計の段階で対策を講じる手法で、プライバシー影響アセスメントとも呼ぶ。後から改修するより費用を抑えられ、プライバシーバイデザインを実践する手段となる。進め方はJIS X 9251（ISO/IEC 29134）に示され、GDPRはリスクの高い処理にデータ保護影響評価（DPIA）を義務付けている。

システムの設計段階で、守るべき資産、データの流れ、信頼境界を整理し、想定される脅威とその対策を体系的に洗い出す手法。なりすまし、改ざん、否認、情報漏えい、サービス妨害、権限昇格の6分類で脅威を考えるSTRIDEなどを用い、セキュリティバイデザインを実践する手段となる。