共同研究

企業と大学、企業どうしなど複数の組織が、研究者・設備・資金を出し合い、共通のテーマについて対等の立場で行う研究。経費を企業が全額負担する場合でも研究は参加者が対等に行う点で、研究を相手に任せる委託研究と異なる。成果の特許出願や権利の帰属、実施の条件は契約で事前に取り決め、特許の発明者は法人ではなく実際に発明した研究者となる。

新しい技術や製品を生み出すための研究開発活動。基礎研究・応用研究・開発の各段階があり、投資額と成果の関係が経営上の重要な判断材料になる。

技術の性能が、初期は緩やかに、成長期に急激に、成熟期に再び緩やかに向上する様子をS字で表した曲線。次の技術へ乗り換える時期を判断する指標になる。

新技術が過度な期待の頂へ達したのち幻滅期を経て、安定した生産性の水準に至る過程を表した曲線。技術の実用化時期を見極める材料とする。

新技術の採用者を、革新者・初期採用者・前期追随者・後期追随者・遅滞者の5つに分類し、普及の過程を説明する理論。初期採用者と前期追随者の間の溝をキャズムという。

製品そのものに新しい価値をもたらす革新。競合との差別化と新市場の開拓につながる。

製造や業務の進め方を革新し、原価低減や品質向上を実現すること。製品を変えずに競争力を高められる。