JVN

日本で使用されているソフトウェアの脆弱性情報とその対策情報を提供するポータルサイト。JPCERT/CCとIPAが共同で運営し、脆弱性の概要、影響範囲、対策方法などの情報を公開している。

日本で使われているソフトウェアの脆弱性情報と対策を公開するポータルサイト。JPCERT/CCとIPAが共同で運営し、届出のあった脆弱性を開発者と調整したうえで公表する。

日本で使用されているソフトウェアの脆弱性情報とその対策情報を提供するポータルサイト。JPCERT/CCとIPAが共同で運営し、脆弱性の概要、影響範囲、対策方法などを公開する。CVE-IDやCVSSスコアと連携して情報提供を行う。

日本で使われているソフトウェアなどの脆弱性の情報と、その対策の情報を提供するポータルサイト。JPCERT/CCとIPAが共同で運営し、情報セキュリティ早期警戒パートナーシップで届け出られた脆弱性について、製品の開発者との調整を経て公表する。各脆弱性にはJVN番号が付けられる。

日本で使われているソフトウェアなどの脆弱性情報と、その対策情報を提供するポータルサイト。JPCERT/CCとIPAが共同で運営し、情報セキュリティ早期警戒パートナーシップに基づいて製品開発者と調整した脆弱性を公表する。IPAが運営するJVN iPediaは国内外の脆弱性情報を集めたデータベースで、CVE番号やCVSSの値も掲載している。

脅威に付け込まれる情報資産側の弱点。プログラムの不具合や設定不備といった技術的なものだけでなく、教育不足などの人的脆弱性、施錠の不備といった物理的脆弱性も含む。脅威と脆弱性がそろって初めて損害が生じうる。

OSやソフトウェアの設計・実装の欠陥のうち、攻撃に悪用できるもの。発見されると開発元が修正プログラム（セキュリティパッチ）を提供するため、パッチ適用の遅れが被害に直結する。

特定の脆弱性を突いて意図しない動作を起こさせる実証用のプログラム。本来は脆弱性の存在確認や検証に使われるが、公開されると攻撃への転用が容易なため、公開直後はパッチ適用を急ぐ必要がある。

インターネット上の誰からの名前解決要求にも応答してしまうDNSキャッシュサーバ。リフレクション攻撃の増幅装置として悪用されるほか、キャッシュポイズニングの標的にもなる。問合せ元を自組織内に制限して防ぐ。

コンピュータセキュリティに関するインシデントへの対応を行う組織内チーム。インシデントの検知・受付、トリアージ（優先度判定）、対応・復旧、再発防止策の策定を担う。組織内CSIRTのほか、国レベルのJPCERT/CCなどの連携組織もある。

組織のネットワークやシステムを24時間365日監視し、セキュリティインシデントの検知・分析・対応を行う専門組織。ファイアウォール、IDS/IPS、SIEMなどのログを集約・分析し、脅威の早期発見と迅速な対応を実現する。