IRR

内部利益率。投資のNPVがゼロとなる割引率のこと。IRRが資本コストを上回れば投資は妥当と判断される。DCF法の一種で、投資案件の収益性評価に用いられる。

NPVがゼロになる割引率。プロジェクトの投資収益率を表し、IRRが資本コスト（ハードルレート）を上回る場合、投資価値があると判断される。複数のプロジェクトを比較する際の投資判断基準として使用される。

投資によって得られる将来のキャッシュフローの現在価値の合計と、初期投資額とが等しくなる割引率（NPVが0になる割引率）を内部利益率（IRR）として求め、資本コストなどの目標とする収益率を上回るかで投資を評価する方法。IRRが高いほど有利な投資と判断する。内部収益率法とも呼ぶ。

投資額を回収するのに必要な期間（年数）を求める投資評価手法。回収期間が短いほど投資リスクが低いと判断される。計算が容易だが、回収後のキャッシュフローや貨幣の時間価値を考慮しない点が限界。

投資額に対する利益の割合を示す指標で、（利益÷投資額）×100で算出する。IT投資の費用対効果を定量的に評価し、投資判断やプロジェクトの優先順位付けに用いられる。

企業の短期的な支払能力を示す指標。流動比率＝流動資産÷流動負債×100（%）で求められ、一般に200%以上が望ましいとされる。貸借対照表から算出される安全性の指標である。

企業の経営者や管理者が、経営管理や意思決定のために自社の内部で行う経営分析（財務分析）。公表された財務諸表に加えて、部門別・製品別の損益や原価などの社内の詳細なデータを使えるため、業績の評価や問題点の把握、計画の策定に役立てられる。企業外部の利害関係者が行う外部分析と対比される。

投資家、債権者（金融機関）、取引先など企業外部の利害関係者が、有価証券報告書などの公表された財務諸表をもとに行う経営分析（財務分析）。投資家は収益性や成長性、金融機関は返済能力などの安全性を重視するなど、分析の目的に応じて指標を使い分ける。経営者が社内のデータを用いて行う内部分析と対比される。

全体システム化計画に基づき、個々のシステム化案件について、目的、対象範囲、機能の概要、体制、費用、スケジュール、投資効果などを具体化した計画。案件の着手について承認を得る根拠となる。